5〜12ヵ月にわたる体重および身長の平均値は、厚生省による平成2年乳幼児身体発育調査結果の10〜90パーセンタイル値の間に含まれていた。

　参照データに比べ通過月齢の中央値が1.0ヵ月以上異なった項目は、粗大運動では10項目中2項目、微細運動では8項目中1項目だけであった。

　最初の歯の萌出月齢は7.2±1.4ヵ月で、日本人乳児の参照データ(8±1ヵ月)と比較し、わずかに早い結果であった。

　取り込み時の口唇閉鎖の開始月齢は5.5〜7.5ヵ月であり、処理時ならびに嚥下時の口唇閉鎖の開始月齢は、いずれも5.5〜7.0ヵ月であった。下唇の巻き込みは半固形食に対してのみ観察され、固形食では観察されなかった。口角の牽引は、固形食に対しては全ての対象者で観察され、半固形食では1名以外で観察された。なお、下唇の巻き込みおよび口角の牽引については、各運動を断続的に示す対象者がいたため、開始月齢を検討できなかった。舌の歯列内への配置の開始月齢は5.5〜8.5ヵ月の広いレンジを示した。舌運動は、半固形食に対しては、前後運動から上下運動へと推移したが、側方運動は示さなかった。一方、固形食に対しては側方運動を6.5〜9.0ヵ月に示し始めた。下顎のコントロールが良好となった月齢は5.5〜7.0ヵ月であり、下顎運動は上下運動から側方運動を伴う咀嚼運動へ推移した。なお、下顎の咀嚼運動は固形食にのみ観察され、その開始月齢は舌の側方運動の開始月齢と一致した。各摂食機能の開始月齢間の相関分析の結果、取り込み時の口唇閉鎖機能と舌の側方運動および下顎の咀嚼運動の間を除き、全項目間に有意な相関が認められた。

　性差、哺乳様式の違いによる有意な影響は、各摂食機能の開始月齢に対して認められなかった。また、相関分析の結果、粗大運動・微細運動の各発達項目の通過月齢および歯の萌出月齢と各摂食機能の開始月齢との間には、有意な相関がほとんど認められなかった。

　身長・体重の順調な発育状況および小児科医師による毎月2回の健診の結果から、本研究対象は正常な日本人乳児を代表すると考えられた。

　観察された各摂食機能の開始月齢をまとめると、処理時の口唇閉鎖、嚥下時の口唇閉鎖、舌の歯列内への配置、舌の上下運動、良好な下顎のコントロールの5機能がほぼ同時に獲得され、約0.5ヵ月遅れて取り込み時の口唇閉鎖が習得され、その後、舌の側方運動並びに下顎の咀嚼運動が可能となることが明らかとなった。また、相関分析の結果、取り込み時の口唇閉鎖機能の発達が、舌の側方運動ならびに下顎の咀嚼運動とは独立していることが示唆された。

　摂食機能の開始月齢のレンジは1.5〜3.0ヵ月であり、このレンジの広さは、生後1年間の乳児の急速な発育を考慮すると無視できないと考えられた。

　離乳食が及ぼす摂食機能の発達への影響は、舌および下顎運動に顕著に認められた。半固形食と固形食の両方が一度の食事で与えられていた第3期および第4期には、乳児は半固形食に対して舌の前後・上下運動を示し下顎の上下運動を行ったが、舌の側方運動・下顎の咀嚼運動は示さなかった。一方、固形食に対しては、舌の側方運動および下顎の咀嚼運動により処理した。すなわち乳児は半固形食および固形食に対し最も効率よい方法を選択しており、"critical period"仮説を考慮すると、舌の側方運動および下顎の咀嚼運動の発達には固形食物の導入が重要であることが示唆された。

　「離乳の基本」では、月齢に応じて3タイプの離乳食、(1)ドロドロ状(5-6ヵ月)、(2)舌でつぶせる硬さ(7-8ヵ月)、(3)歯ぐきでつぶせる硬さ(9-11ヵ月)を定めているが、本研究のほとんどの対象が7-8ヵ月時に歯ぐきによる固形食の咀嚼を開始したことから、固形食の7-8ヵ月での導入について検討すべきことが示唆された。

　先行研究において粗大運動・微細運動発達、歯の萌出が摂食機能の発達に影響を与えると指摘されてきたが、本研究において、それらの項目の各通過月齢と摂食機能の各開始月齢との関係にはほとんど有意な相関が見られなかった。粗大運動・微細運動のいずれも、舌の側方運動ならびに下顎の咀嚼運動の開始月齢と有意な相関がなく、乳中切歯の萌出時期も摂食機能の開始月齢と有意な相関が認められなかった。これらの知見から、粗大運動・微細運動の確立および歯の萌出が、乳児の咀嚼運動の開始のために必須のものではないことが示された。