企業経営はどのように形成されるのであろうか、これが本稿の中心課題である。ここでいう経営とは社会構成体としては組織であり、過程概念としては意思決定である。これについては、チャンドラーが経営戦略との関連という視角から、「組織は戦略に従う」という仮説を提出した。その影響は経営史や経営学、経済学など広範囲の研究領域に及ぶ一方、チャンドラーの仮説に対する内在的な批判あるいは外在的な批判が展開されるようになり、その限界性が指摘され、「ポスト・チャンドラーモデル」の必要性が注目されつつある(1)。本稿はこういった動きを踏まえ、国際関係企業史の視角から、企業経営の形成過程において技術が果たす役割を中心に説明する(2)。

　企業経営の形成における技術の役割について、従来の研究では、技術の経営への影響という視点から提示されたものの、まだ緒についたばかりで、理論的には必ずしも十分とは言えない(3)。その客観的原因として、技術は資本や労働とは異なり、量的次元ではとらえられないことがあげられる。また、理論的あるいは方法論的にも、いくつかの原因が考えられる。その一つに経営そのものが技術に含まれるという観点がある(4)。そもそも技術と経営の関係は、経営が技術を媒体にして移転されることが示すように密接であるが、両者は決して同一のものではない。企業が新たに技術を導入する際に、既存の経営方式にこだわって技術のみ導入するか、あるいは新たに経営方式をも導入するか、新たな経営方式の導入を決定したとしても、技術導入先がドイツやアメリカ、日本の企業など複数の場合、その中からどの企業の経営方式を導入するか、あるいはそれらの一部づつを導入するか、といった選択肢のあること自体が示すように、技術と経営にはそれぞれ独立性がある。もし、技術と経営を同一のものと見做して、技術・経営移転による企業経営の形成プロセスを観察する場合、経営そのものは、技術の一部として移転されると見做され、技術と経営の概念が混同し、技術が企業経営の形成において果たした真の役割が曖昧になってしまう。

　もう一つの原因は、技術移転と経営移転という現象は、技術と経営の関係を明らかにする上で格好の研究素材と言えるが、いままでそれに関する研究は、どちらかの一つに絞られている点である。その中でも、ロジャースの社会学的観点から技術革新の伝播現象を分析した技術伝播論や、技術の商品化現象に注目し、その市場構造を分析したバイトソスの技術商品化論など、技術移転に関する研究が比較的多く見られる(5)。一方、経営移転に関する研究は、経営の普遍性および適用性を主張するハービソンとマイヤーズ、経営の特殊性を主張し、適用性を否定するゴンザレスとマクミラン、経営原理と経営実践とを区別することによって、経営原理の移転性と経営の普遍性の程度を検討するという方法論を提示したクーンツなど、1960年頃から主としてアメリカの学者によって行われるようになったが、まだ体系的にまとめた理論として成り立っていない(6)。

　企業が技術を導入する際、何をもって判断基準とするのか。これについては、シューマッハが、先進国において発展してきた「巨大技術」と発展途上国における「土着技術」の中間に位置する技術、いわゆる「中間技術」の開発を、適正技術として提起している(7)。日本では、米山喜久治が適正技術の観点から、新日鉄の前身である八幡製鉄のマレーシアのマラヤワタ製鉄への技術移転を分析している(8)。適正技術のモデルとも言うべきマラヤワタ製鉄と本稿で研究対象とする宝山製鉄所の技術は、ともに新日鉄が提供したものであるが、前者は中間技術、後者は先進技術という相違点があった。マラヤワタ製鉄に移転された「ゴム材木炭高炉技術」という中間技術は、長期的に見て、同社の技術発展のネックとなり、収益の悪化をもたらし、国内市場において不利な立場に置かれる原因にもなった。一方、宝山製鉄所は先進技術を導入することによって、技術水準を飛躍的に向上させ、経済性は中国一、国際市場においても競争力がある企業に成長した。また、宝山製鉄所は中国における飛地的存在ではなく、導入された技術は中国全国の数百社にものぼる企業に移転され、巨大な経済効果をもたらしつつある。本稿では、適正技術論の問題点、すなわち「土着技術」と「巨大技術」との格差を無視していること、対象とする時期が短期間であることを指摘し、両者の比較から導かれる導入技術の適正かどうかの判断の基準は、長期的に見て、導入技術が技術発展そして企業の経済性の向上に寄与し、競争社会において有効に機能できるかどうかである、と指摘した。

　技術移転の成果をいかにして技術の発展に導くか、が企業が考える次の問題である。宝山製鉄所の事例から次のことが読み取れる。つまり、技術移転は技術の発展を可能にするが、技術の受け手から見た場合、技術を導入するだけでは技術の発展はあり得ない。そしてそのステップアップのために、吸収した技術をベースにし、国際先進技術に照準を当てながら追跡して行かなければならない。さらに、技術革新を絶えず行うことによって、技術の発展を図らなければならない。さもなければ、中国企業の従来のパターンのように、「導入-落後-再導入」の悪循環を繰り返す羽目にならざるを得ないということである。

　宝山製鉄所の技術発展のパターンは、特殊なパターンではなく、両大戦間期の日本企業や、韓国浦項製鉄所などの事例に相似し、普遍性を持つものである。すなわち、技術の吸収・追跡・革新は、後進国の企業の技術発展をもたらす3要素であり、相互不可欠であると言っても過言ではなかろう。

　中国企業が「導入-落後-再導入」という悪循環を繰り返す羽目になってしまった原因の一つに、外国から先進技術を導入しても、「鞍山憲法」など自国の従来の経営管理方式にこだわるあまり、それと同時に外国の経営管理方式を導入しなかったことが挙げられる。いままで多くの中国企業は、外国から導入された先進技術に適合しない中国従来の方式によって経営管理を行っていたため、計り知れない経済的損失を被った。宝山製鉄所の事例も示すように、新日鉄からの経営管理方式の導入が大きな経済効果をもたらすことが目に見えていたにもかかわらず、企業内外の拒絶反応は大きかった。宝山製鉄所の技術の発展の大きな要因は、こうした抵抗との長年にわたる葛藤を経て、新日鉄からの経営管理方式の導入に成功したことである、と言っても良いであろう。

　そもそも企業の経営は、技術を土台にして形成され、技術を媒介にして移転されるものである。近代経営にとって近代技術は不可欠であるが、同様に、近代技術には近代経営が不可欠である。技術に適合する経営の導入は、それ相応の利益をもたらすものである。近代経営が従来の経営に取って代わったのは、それがもたらす生産性やコストさらに利潤において優越しているからである。経営の導入が適正かどうかの最も重要な判断基準は、それが技術に適合するかどうかである。

　経営移転は技術移転とは密接に結びついているが、受け手が技術導入に伴う経営を導入する際、宝山製鉄所の第一期工事の事例が示すように、技術はまるごと導入できても、経営はそのまま導入することはできない。受け手の経営環境に合わせて、若干の修正を加えながら導入される。その修正を必要とさせる要因は、市場以外に、主として現地の政治・経済制度、文化、風俗慣習などである。その導入過程も、技術導入とは同時進行ではなく、それよりは時間がかかり、外来のものと在来のものとが摩擦を起こしながら、「模倣・改善・革新」の段取りを辿って変化していくものである。しかし、宝山製鉄所は新日鉄の経営管理方式に対し、中国流の修正を加えたものの、その核心となる部分は、そのまま導入した。これは新日鉄の経営管理方式が普遍性を示しうるものであることを示唆する事例と見て妥当であろう。

　しかし、見逃していけないのは、それが新日鉄の経営管理方式の普遍性を示していると同時に、その特殊性をも示唆している点である。すなわち、宝山製鉄所が新日鉄の経営管理方式を導入する際に、異なる社会制度、文化、慣習、風俗などによって修正させられた部分である。その特殊性をもたらす要因が、技術・経営導入の過程における「導入意欲」や「導入への抵抗」、「意欲と抵抗の葛藤」の度合いを、そしてその構造を左右しているように思われる。

　先進技術の導入が、企業の管理組織に多大なインパクトを与えたことを、宝山製鉄所の事例は力強く物語っている。先進技術に適応しながら形成された管理組織によって、宝山製鉄所は優れた生産性やコストさらに利潤を実現した。同製鉄所の企業集団化などの成長過程は、組織が技術の発展に適応しながら変化する典型的な事例と言えよう。

　そして、なによりも、技術移転と技術発展の関係、技術移転と経営移転さらには技術と経営の関係を十分に理解し、それを軸に経営戦略を展開して、企業組織の発展を図った宝山製鉄所の技術者経営管理者集団が果たした役割が大きいことを、指摘しなければならないであろう。中国の企業に蔓延している「導入-落後-再導入」という悪循環のパターンから脱皮できたのは、彼らによるところが大きいことを改めて強調しなければならない。

　注

　(1)チャンドラー＝Alfred Chandler,Jr.,著書には、「Strategy and Structure.Chapters in the History of the American Industrial Enterprise,Cambridge(Mass.),1962,三菱経済研究所訳『経営戦略と経営組織』実業之日本社、1967年;The Visible Hand.The Managerial Revolution in American Business,Cambridge(Mass.),1977,鳥羽金欽一郎・小林袈裟治訳『経営者の時代(上)(下)』東洋経済新報社、1970年;Scale and Scope.The Dynamics of Industrial Capitalism,Cambridge(Mass.),1990.阿部悦生等訳『スケール アンド スコープ』有斐閣、1993年」などがある。「ポスト・チャンドラー・モデル」の必要性については、工藤章『イー・ゲー・ファルベンの対日戦略』東京大学出版会、1992年、2〜5ページを参照されたい。

　(2)工藤章『日独企業関係史』有斐閣、1992年、4ページ。国際関係企業史の視角と手法については、さしあたり同『イー・ゲー・ファルベンの対日戦略』東京大学出版会、1992年、2〜5ページを合わせて参照されたい。

　(3)技術の経営への影響について、Michael Massouhが1976年に"Technological and Managerial Innovation:The Johnson Company,1883-1898"と題して、経営史の視角から、技術革新が組織の形成に与えた影響について分析している[Business History Review,Vol.L,No.1(Spring,1976)渋谷武夫訳「技術および経営革新--ジョンソン社,1883年〜1898年」『会計学研究』第16号、73〜89ページ。]また、日本においては、1980年代から企業のFAやAI、MEなどハイテクの導入により、それらの経営への影響が注目されるようになった。これに関する研究は、平松茂実「FA化による工場および企業組織の構造変化」(『経済学論集』第29号、1〜26ページ)、野口祐「先端技術連関分析と企業経営の変化」(『三田商学研究』28巻6号、1986年2月、1〜24ページ)、小山和伸「現代企業の技術革新と戦略および組織とのインタラクションについて」(『組織科学19巻4号、61〜73ページ)、森健一「新技術の経営へのインパクト」(森俊治教授退官記念論文集第258・259号、161〜178ページ)などがある。これらの研究は新技術の経営への影響を提示した点では評価できるが、体系的な理論化には至っていない。

　(4)小林達也『技術移転』文真堂、1986年、11〜12ページ。

　(5)ロジャースの技術伝播論については、E.M.Rogers,Diffusion of Immovations,The Free Press of Glencoe,1962.(藤竹暁訳『技術革新の普及過程』培風館、1966年)、E.M.Rogers & F.F.Shoesmaker,Communication of Innovation:A Cross-Cultural Approach,Free Press,New York,1971.を参照されたい。なお、日本における技術伝播論に関する研究は、斉藤優『技術移転論』文真堂、1979年などがある。バイトソスの技術商品化論については、C.V.Vaitsos,The Process of Commercialization of Technology in the Andean Pact a Synthesis,Mineo,Lima,1971.を参照されたい。

　(6)ハービソンとマイヤーズ[Harbison,F.C.& Myers,Charles A:,Management in the Industtrial World,New York:Mcgraw-Hill Book,1959]。ゴンザレスとマクミラン[Gonzalez,R.F.& Mcmillan,C.Jr.,"The Universality of American Management Philosophy",Academy of Management Journal,Vol.4,No.1,(April,1961)pp.33〜41.]クーンツ[Kontz H."A Model for Analyzing the Universality and Transferability of Management",Academy of Management Journal,Vol.12,No.4(December,1969)pp.415〜429.]

　(7)E.F.Schumacher.,Small is Beautiful,Sphere Books,1974(斉藤志郎訳『人間復興の経済』佑学社、1976年).

　(8)米山喜久治『適正技術の開発と移転-マレーシア鉄鋼業の創設-』文真堂、1990年。