エネルギー摂取量・消費量の測定は、人間集団の自然環境・社会環境条件への適応を定量的に評価する手段の一つである。ところが、野外条件下では酸素消費量の測定が困難なため、自由に生活している集団を対象としたエネルギー消費量研究は限られている。本研究は、パプアニューギニア高地に居住するフリを対象として、地形が異なる二つの農村(山岳地と平坦地)と近郊の町で、24時間心拍数モニタリングと行動追跡調査を行った。以下の三点を目的とする。1.パプアニューギニア高地集団のエネルギー適応を世界の自給的生活を営む集団の中で位置づける。2.対照的な自然・社会経済的環境に居住している3集団(2農村と町)のそれぞれの環境への適応をエネルギー消費量、時間利用データから比較する。3.上記の目的に関連して、新しく開発したエネルギー消費量推定法(呼気分析を省略したフレックス心拍法)の適用可能性を評価する。

　修正フレックスHR法によるTEEの推定値は、FAO/WHO/UNUが推奨する標準的なファクトリアル法によるTEE推定値と非常に強く相関していた(r＝0.934,p<0.0001)。Bland and Altmanの統計手法による分析からも両方法の一致度が高いことが確認され、修正フレックスHR法によるTEE推定値は妥当であると結論できた。先行研究では、ファクトリアル法によるTEE推定値はフレックスHR法による推定値より有意に低いと言われていたが、本研究ではファクトリアル法によるTEE推定値はフレックスHR法に比べて低値をとる傾向を示したものの、両者に有意差は見られなかった。これは、先行研究では対象者の行動調査を自己報告や翌日のインタビュー、または現地のアシスタントよって行っていたのに対し、本研究では調査者自らが対象者と行動をともにして分単位の直接観察をおこなったため、ファクトリアル法によるTEE推定値の精度が高かったためと考えられる。

　本研究の対象であるフリの農村集団は、特異的に身体活動が高い時期(収穫期、雨季など)に測定された研究を除くと、農耕民の中では高い身体活動レベル(PAL)を示した。また、男性より女性の身体活動レベルが相対的に高かった。PNG高地集団の先行研究も同様の結果を示しており、これらの結果は集約的なサツマイモ栽培とブタの飼育で特徴づけられる、PNG高地集団のTEEおよびPALの一般的特徴であるといえる。一方、町の集団は農村集団よりはPALは低かったが、身体活動の非常に低いPNGの沿岸部の集団よりは高値であった。

　対照的な自然・社会経済的環境に居住しているフリの3集団のTEE・PALに有意差はみられなかった。自然環境の異なる2農村の比較においては、山岳地の集団のTEE・PALは、平坦地の集団より低値をとる傾向を示した。活動別のエネルギーコストおよび時間利用から、農作業よりむしろ移動(traveling)に費やされた時間およびエネルギーがTEE・PALに影響していたことが示唆された。農村と近郊の町との比較からは、町の居住者は、身体負荷の高い(PEI100)自給的農業から身体負荷の低い(PEI<100)賃金労働へ生業活動が変化していたことがわかった。また町の男性は村の男性と比べて休息時間が短かく(p<0.05)、労働時間は3〜5倍と著しく長かった(p<0.05)。女性でも同様の傾向がみられたが差は有意ではなかった。従って、身体負荷の高い自給的農業を短時間行う農村対象者と、身体負荷の低い賃金労働に長時間従事する町の対象者では、1日総エネルギー消費量には差がなかったと結論できる。

　肥満、糖尿病、循環器疾患などの成人病は先進国の健康問題であるが、途上国でも特に都市部においてこれらの罹患およびリスクファクターの増大が報告されている。都市化による身体活動レベルの低下が、これらのリスクを増加させることが指摘されているが、活動レベルの把握はインタビューによるものが一般的であり、定量的研究は十分に行われていない。PNG高地に居住する母村集団と首都ポートモレスビーのセツルメントに居住する移住者集団とを対象として、24時間心拍数(HR)モニタリングと同時に行動調査、食物摂取量調査(秤量)をおこなった。本研究の目的は以下の3点である。1.農村集団と都市移住者集団のTEEを測定し、都市対象者で身体活動レベルの低下が起こっているかどうかを検証する。2.エネルギーと主要栄養素(タンパク質と脂質)の摂取量を推定し、都市化に伴う食事の変化を解明する。3.農村・都市で身体活動レベルの変化が起こっていたなら、その原因・メカニズムを活動の身体強度(PEIおよびエネルギーコスト)の変化と時間利用の変化から解明する。

　都市移住者の1日の身体活動レベル(PAL＝TEE/BMR)は、農村居住者に比べて有意に低下していた(p<0.05)。1日を活動レベルに基づいて「睡眠」、「安静」、「活動」に3分し、それぞれの部分のエネルギー消費量を農村・都市間で比較すると、「睡眠」、「安静」の部分の変化は小さく、「活動」部分の低下がPALの低下の主たる原因となっていたことがわかった。

　睡眠時間を除いてTEEの約半分(41-53%)を占め、農村・都市という対照的な居住環境を反映する「職業活動(occupational)」と「移動(traveling)」に注目し、費やされた時間、エネルギーコスト、エネルギー消費量の観点から農村・都市間比較を行った。

　都市では、身体負荷の高い農耕から負荷の低い現金獲得活動に職業活動が変化した。しかし、男性では労働時間の大幅な増加(4.6倍,P＝0.0013)したため、身体負荷つまりエネルギーコストの低下の影響は相殺され、むしろ職業活動のエネルギーは都市で増加した。一方、女性は労働時間の増加は少なく(1.2倍,NS)、エネルギーコスト低下の影響を受けて、職業活動のエネルギー消費量は都市で減少した。

　「移動(歩行、ぶらつき)」に関しては、この活動が行われる自然環境の変化(山岳地・湿地から平坦な舗装道路)によって、都市対象者のエネルギーコストは低下した。一方、都市対象者の歩行時間は大幅に減少していた。これは都市対象者が、1日の大部分をセツルメントの中で過ごしていたことと、交通機関(バス)の発達という社会経済的環境の変化によって引き起こされたと考えられる。コストの低下と時間の減少から、移動に費やされたエネルギーは男女ともに都市で顕著に減少した。

　食物摂取調査からは、農村と都市で対照的な食事内容が明らかとなった。農村の食事はサツマイモに大きく依存していたのに対し、都市の食事は、米とサバの缶詰に代表される購入食品に100%依存していた。1日のエネルギーバランス(摂取量-消費量)は農村・都市対象者ともに5%以内に収まり、釣り合いはとれていたが、都市対象者は摂取量、消費量ともに低いレベルであった。都市居住者のエネルギー消費量の低下は、脂質摂取量の急激な増加とともに肥満や循環器疾患などの成人病のリスクを増大させていることが示唆された。

　近代化・都市化がもたらす健康に対する負の影響が顕在化しつつある途上国において、人々の自然・社会文化的環境に対するエネルギー適応に関してさらなる研究が必要である。