現在のタイでは、急激な疫学的転換が起こっており、子どもの健康問題にも変化が生じてきている。実際、新たな健康問題として、小児肥満についていくつかの地域で小学生を対象として散発的な調査が行われ始めている。しかし、まだ就学前児童に注目した大規模な調査は行われおらず、客観的に体格あるいは肥満傾向について組織的な把握が行われた研究例は未だにないのが現状である。また、途上国における小児肥満に関する従来の研究は、一般的に対象数が少ないために、社会経済的要因との関連を考える場合の交絡要因の検討も不十分であった。そこで、今回の調査では対象地域からの代表性を考慮した上で、解析に耐える対象数を確保することに留意した。

　本研究では、公的な幼稚園教育制度が充実してきたタイで、首都バンコク近郊の工業化しつつある県において、就学前児童における肥満傾向児の出現頻度について明らかにすると共に、その発現にかかわる社会経済的要因について検討を行い、今後の研究の端緒とすることを目的とする。

　タイ国内の7県における予備調査および現地との交渉を経て、調査地として、首都バンコクの北方約100kmに位置する中部地方のサラブリ県を選択した。このサラブリ県は、人口550,138人、総面積3,576.5km²、そして、農地面積がその約半分を占めている。また、工場の建設も進んでおり、1996年の工場数は843にのぼる。

　本調査の対象はサラブリ県内の幼稚園児である。1996年に就学前2年と1年に在籍している幼稚園児数は10,640人であった。対象者のサンプリングは、幼稚園単位の抽出によって行った。郡部の幼稚園は2段抽出法によって抽出した。まず3郡を無作為抽出し、次に各郡内から2園ずつを無作為抽出し、計6園を郡部の対象幼稚園とした。市部の対象幼稚園は、県庁所在地であるサラブリ市から無作為に2園を抽出した。実際の調査対象はこの8園に通う1,778名である。これは同県の同年齢層幼稚園児の約16.7%に相当する。

　予備調査の後、本調査を1997年3月に実施した。各幼稚園において、園児の身長と体重の計測を行った。そして、身体計測を行った園児に質問票を配布し、各家庭で記入後、再び各幼稚園で回収した。質問票は自記式で、各園児の保護者に記入を依頼している。

　身体計測を行った園児数、すなわち質問票の配布数は1,441であり、記入済み質問票の回収数は1,208であり回収率は83.8%であった。このうち、質問票に欠損値が多いケースや年齢が7歳を超えるケースを除いた1,157名のデータを分析には用いた。分析対象数は、市部・郡部の男児・女児の間でほぼ等しく差はない。また、月齢についても、市部・郡部の男児・女児の4群に差はなく、平均69.3ヶ月であった。

　従来から途上国での小児肥満について言及されてはいたが、実証的な調査研究がきわめて少なかった。タイでも僅かな調査研究はあるが、小学校の生徒を対象としたものである。今回はじめて、幼稚園児について1,000例以上を対象として、肥満傾向をあらわす頻度を社会経済要因別、居住地域別に得ることができた。

　本研究では、世帯所得が高額である家庭や親が高学歴である家庭に肥満児の出現頻度が高く、郡部に比べると市部における出現頻度が高いことも明らかとなった。これまでの途上国における小児の体格研究においては、小児の体格に関する地域格差は、世帯所得や母親の学歴といった社会経済的要因における地域格差に由来するものとされてきた。また、小児肥満に焦点を当てた研究においても、高い社会経済的地位の都市部の集団において高頻度であるという記述に止まっていた。

　しかし、今回の研究では世帯所得や母親の学歴といった社会経済的要因の影響を同時に除去してもなお、地域差が認められた。推定オッズ比によれば、郡部ではなく市部に居住することによって小児肥満となるリスクが3倍以上に増加することになる。

　このような、社会経済的要因を除去しても小児肥満の頻度に影響を与え、地域差を生じさせている要因として、保護者の考え方、子どもの生活などがあった。外食頻度やファーストフードを摂取する頻度については、郡部よりも市部の方が明らかに高頻度であった。地域間には食生活パターンの違いや商業食物へのアクセスビリティの違いが存在すると推測される。また、遊ぶ場所については市部ほど、また、太っている子ほど外で遊ばない傾向が見られた。

　以上のように、単に社会経済的地位が小児肥満の出現頻度に対して決定的に作用するのではないことから、途上国における子供を取り巻く生活環境の改善や健康教育の必要性が示唆された。

　肥満の生物医学的な要因は世界中で普遍であり、各個人がその要因をコントロールすれば肥満の治療もしくは予防が可能であろう。しかし、途上国地域において、肥満を個人レベルの問題として扱い、各自で克服していくことは、現時点では難しい。本研究は、小児肥満を集団レベルの問題として扱い、公衆衛生学的問題として位置づけ、社会疫学的に検討を行った。