脳血管疾患の発症後に身体障害を残したまま慢性経過をたどる例は多く、高齢者のねたきりの主要因となっている。援助を必要とする高齢者および介護者を支援する在宅サービスは拡充されつつあるが、利用状況に関する調査によれば利用率は低く、各種の在宅サービスが有効に活用されているとはいい難い。サービスを利用していない人の現状や利用の有無に影響を与える要因はいまだ十分に解明されていない。そこで本研究では、在宅の脳血管障害患者の主介護者を対象とした調査によって、在宅サービスの利用を促進または阻害する要因を明らかにすることを目的とした。分析枠組みでは、在宅サービスの利用意向と利用実績に関連する要因を、(1)患者および介護者の属性に関する要因、(2)患者のニード要因、(3)介護者のニード要因、(4)サービスの利用促進・阻害要因で構成した。本研究の特色は、第1に、サービスの利用に関わる介護者の認識や有効性の評価について質的分析を行ったこと、第2は、訪問看護、ホームヘルパー、デイサービス、機能訓練の4種類のサービス利用に関連する要因を比較したこと、第3には、利用意向と利用実績に関わる要因を比較検討したことである。

　1.対象:調査対象は、1992年4月1日から1994年3月31日までの間に都内の2病院から自宅に退院した患者の主介護者である。対象とする患者の疾患は、脳梗塞、脳出血、クモ膜下出血による初発の脳血管障害に限定した。2病院は、いずれも脳血管障害患者のリハビリテーションと医療相談部門を備えており、各病院の医療相談室を介して承諾が得られた対象者についてのみ調査を実施した。対象疾患の患者総数は339で、調査の承諾を得た対象者数は213であった。

　2.調査方法と分析対象:本調査は、訪問面接による自由回答法と自記式の質問紙調査票を用いた配票留置法を併用した。調査期間は1994年11月〜1995年3月であった。面接対象者の選定基準は患者の移動能力の範囲が屋内かベッド上の場合に限定した。前記対象者の中から67例を選定し、面接の承諾を得た43例に調査を実施した。質問紙調査では、213例中、介護をまったく必要としない患者数65を除外した148例を分析の対象とした。患者の在宅期間は平均1年7ヶ月で、性別は男性が60%、平均年齢は63.1歳であった。介護者の性別は女性が70%、続柄は配偶者が70%、平均年齢は55.5歳であった。

　3.調査項目と分析方法:面接調査では、在宅サービスの利用の有無に関わる介護者の認識として、利用の動機、利用していない理由、利用の有益性と不利益について聴取し、利用を促進・阻害する要因となる事柄を抽出した。質問紙調査では、(1)各サービスの利用意向と利用実績、(2)患者および介護者の属性(性、年齢、在宅期間、続柄)、(3)患者のニード(ADL、問題行動)、(4)介護者のニード(自覚症状、生活上の支障、介護経験に対する認識)、(5)利用促進・阻害要因(社会的支援の受領、サービス利用に対する認識、利用施設の地理的近接性)を設定した。統計的解析方法は、訪問看護、ホームヘルパー、デイサービス、機能訓練の利用意向と利用実績の有無を従属変数としてロジスティック回帰分析を行い、関連要因を比較した。

　1.在宅サービスの利用実績は、病院の機能訓練49%が最も高く、ホームヘルパー及びデイサービス12%、訪問看護3%であった。利用意向がある人のうち約半数は利用していなかった。

　2.介護者がサービスに期待する内容は、専門的介護技術の提供と個別的な機能訓練であった。設置目的と利用者の期待との乖離が不満感をもたらし、適切な情報提供の必要性が示唆された。

　3.各サービスに共通する要因はADLであり、入浴介助と訪問看護、排泄介助とホームヘルパー、食事の自立とデイサービス、入浴介助・衣服着脱の自立と機能訓練において利用実績の促進要因であった。実際の利用はサービス供給側の利用条件に左右されている現状が示された。

　4.利用意向を促進する主な要因は、患者の性、続柄、利用体験、介護に対する肯定的認識、利用施設の近接性であり、利用実績は患者の性、年齢、ADL、拒否感など患者側の属性とニードによる影響が大きかった。患者の拒否感や不安感には、質の高いサービス提供が望まれる。

　5.利用意向と利用実績に影響する要因には相違があり、患者と介護者の必要性の認識の違いやサービス供給側の体制に左右され、利用者側の選択の余地が少ないことが考えられた。

　6.今後の課題として、患者および介護者のサービス利用に対する認識・評価の過程や供給側の体制を考慮した分析枠組みを設定し、指標の妥当性を検討する必要がある。