公的介護保険導入に伴い、期待される結果の異なる支援間の効果を比較することのできる指標の必要性が高まっている。医療の分野では、支援の結果を評価するための指標に関する研究が進められている。異なる支援間の効果を比較するためには、結果として得られた健康状態の重み付けを行い、一元化された値として評価する必要がある。保健福祉支援の領域への導入にあたり、重み付けに関する課題は、1)重み付けするための項目と、2)重みづけの値の決定、の大きく2つに分けられる。

　評価項目に関する課題については、1)地域で生活する高齢者の状態は身体的、心理的、社会的な要因が相互に関連していること、2)高齢期では、加齢に伴い、身体的、心理社会的な状態、及びその変化の個人差が大きくなること、があげられる。

　次に、重み付けの値の決定に関する課題については、1)多くの重み付けの値は、経済的理論を基にした選好を基準にして計算されていること、2)選好を決定するには複数の方法があり、方法により値が異なること、3)選好の際の基準となる「完全な健康状態」の意味が個人により相違すること、4)加齢に伴い、選好の個人差が大きくなること、があげられる。

　本研究は、重み付けとして予測生存確率の活用を検討することを目的とした。そのためには、1)重み付けの値を計算するために用いる項目が生存に対し、有意な関連をもつこと、2)項目を用いて計算した予測生存確率が、観測された生存確率と逸脱しないこと、3)予測生存確率の値の妥当性を確認すること、の3点が必要である。したがって、本研究は、高齢者に対する保健福祉支援を評価するために活用できる重み付けの値として、予測生存確率を計算するための項目及び統計モデルを開発し、予測生存確率の妥当性を検証することを目的とした。

　<研究1>では、重み付けの値を算出するための項目を作成し、項目を用いた統計モデルの適合性の検討、<研究2>では、妥当性を検討するため外的基準として医療費を取りあげ、算出された予測生存確率と医療費との関連から、予測生存確率の内容的妥当性の確認を行った。

　予測生存確率を計算するための評価項目、年齢、性別とともに構成した統計モデルの妥当性が確認され、予測生存確率の値は医療費と逆の相関を示し、その内容的妥当性が示された。

　予測生存確率を算出するために作成された項目は、身体、心理社会的要因を含み、高齢者の生活に関する多様な項目から構成された。項目の各カテゴリーの生存オッズ比の大きさの相違から、これらの項目を組み合わせて評価することの意義が確認された。組み合わせた評価項目は、高齢期における多様性を把握することが可能になり、その意義は大きいと考えられる。

　重み付けの値の決定については、予測生存確率を用いることにより、抵抗感が少なくなることが予想され、さらに、計算時についても、評定者の必要がないなど、利点が多いと思われる。また、生存を1、死亡を0とする計算は明確であり、1や0の意味の個人差はほとんどない。選好には加齢にしたがい、個人差が大きくなるとの報告もあるが、予測生存確率の場合、評価項目に生存に対する影響の個人差を考慮できる項目を含んでおり、その影響が全くないとは言えないまでも、縮小できたと考えられる。最後に、計算方法について、統計モデルの適合度は高く、予測値は観測値と比較し逸脱していないことが示され、その妥当性が確認された。さらに、年齢、性別、及び作成した項目から計算された予測生存確率は、4年間の医療費合計、外来医療費、及び入院医療費のいずれとの間にも有意な負の相関が得られ、予測生存確率が低く計算された者ほど、高い医療費が必要とされている傾向が示された。本研究で計算された予測生存確率は、医療費との有意な相関を示し、値の内容的妥当性が確認された。一方、予測生存確率は、生存期間、対象群の特性等により、その値が変動することが予測され、安定した値が得られるまでには時間が必要と言える。

　本研究の限界として、次の3点があげられる。第一に、本研究の対象者には、地域で生活する痴呆等の認知障害のある者、寝たきりで重度の障害者が含まれていない。第二に、本研究の対象者は、大多数が複合家族である上、経済的にも安定した地域であるなど、対象地域特有の特性をもっており、研究結果には限定性がある点である。第三に、作成したスケールの生存に対する関連は、年齢により相違する可能性があるものの、年齢群別に予測生存確率を計算するにはサンプルサイズが小さい点である。

　臨床への適用については、公平性と効率性のバランスをとることが必要とされ、今後は適用上の条件を検討することが不可欠である。今後の研究において、対象者の満足感、ニーズ適合性に関する専門職の評価等との比較を通じ、臨床への適用可能性を検討することが課題である。