本論は1960年代に干拓事業で建造された秋田県大潟村のケーススタディを通し、日本における高度成長期以降の大量供給型の住宅地(ニュータウン)の計画的居住環境に関して研究するものである。

　1961年に着工された千里ニュータウンを端緒として、1960年代から1970年代の初頭は日本中がニュータウン開発に沸き返った時代であった。これらのニュータウンは、高度成長、都市人口の増大を背景とした大量供給時代の計画と位置づけられるもので、機能的側面や適用された計画理論に数値的な裏付けが重視され、極めて「計画された」居住環境となっており,これらの住宅地は建造された時代的な背景を含め、以下のような特徴を挙げることができる。

　・機能的合理性の追求・数値的な目標の設定と充足・一括、一掃型の計画

　・近代建築様式の採用・工業的生産手法の一般化

　(1)計画的居住環境の釀成モデルを明らかにすること

　(2)初期の住宅地計画を現状での検討すること。

　(3)現在の住宅地計画に対する示唆を明らかにすること。

　(1)計画された居住環境を対象としている点

　(2)住居から地域まで包括的に扱っている点。

　(3)個人の構築している環境に立脚している点。

　本論は大潟村の計画された居住環境に関して、以下の3つのスケールに分けて考察している。

　・住宅レベル(住宅の増改築)(3章)

　・住区レベル(街路景観の形成)(4章)

　・地域レベル(特徴のある場所の誕生)(5章)

　-「究極のニュータウン秋田県大潟村」-

　秋田県八郎潟の干拓・新農村事業(1954〜1977)によって誕生し、1967年に入植が始まった。秋田県大潟村の住宅地計圃は、規模こそ小規模(589戸)であるが、ニュータウン建造ブームのまっただ中で計画された住宅地であり、当時のニュータウン建造理論の影響を根強く受けたものとなっている。特に大潟村はもともとが湖底で全く何もなかったところであり、地形は極めて平坦であり、地権の影響を受けることもなく、これらの建造理論が極めて純粋な形で実現しており、「究極のニュータウン」とでもいうべき極めて人工的に計画された居住環境となっており、計画的居住環境を考察する上で興味深い事例となっている。

　大潟村の面積は山手線の内側の約3倍にあたる約17,000haで、そのほとんどが田畑であり、居住地は総合中心地といわれ、村の西側一ヶ所に位置している。

　総合中心地の特徴は、機能による明解なゾーニングである。総合中心地の中央にはセンターベルトが設置され、公共施設が配されており、そのベルトを挟むように居住区が配されている。居住区は400m×500mの5つの住区からなっており、それぞれの住区には約150世帯の住戸が40〜50戸毎の小ブロックに分割されて建造されている。農業に関する施設は、住居とは全く分離する計画が行われており、総合中心地の東側にまとめて格納庫が集められた地域と、家庭菜園用の敷地がある。

　(1)アンケート調査(対象:全住戸796戸(返却24%))

　(2)実測・インタビュー調査(15軒21名、住居の事例収集は11例))

　(3)街路の実踏調査(村内全街路)

　(4)計画初期、経年的な変化に関する調査(航空写真、村報、研究報告集)

　現在入植開始から30年が経過した現在、各住戸は平均2.5回の増改築を経ているが、86%の住居で初期住戸が何らかの形で現存していることが分かった。初期住宅が最小限の規模であったことと、宅地に十分に余裕があったことから、増改築は新たに必要となった空間を初期住宅に追加する形で進んでいる。増改築の経年的な頻度の分析より、各住戸はほぼ10年に1度増改築を行っており

　(1)入植直後の車庫等生活に必要な機能の増築。

　(2)量的な拡充を主眼とした増築。

　(3)機能の充実など質の向上に目を向けた増改築。

　と、いうシフトが読み取れる。

　実測調査をおこなった11事例を初期計画からの派生で現在の住宅を分類すると

　(1)初期計画が踏襲され、その延長線上的に拡張されているものが8例。

　(2)初期計画に対して何らかの抜本的な変更が加えられているものが2例。

　(3)全く刷新され新規に作られているものが1例。であった。

　増改築を通して住居を改編していく際の動機と決定要因として以下の項目が指摘された。

　家族数の変化・メンテナンス・職関係の導入・生活の向上、充実、趣味化・防風・住居以外の所有空間との関連・近隣の影響

　またこうした増改築のノウハウや技術が近隣で共有されており、知識の共有・蓄積が、居住環境の持続に貢献している可能性も指摘した。

　街路景観の構成要素の中には、関連があり同時に存在することが多いものや、同じ宅地では一緒に存在することが考えられないものがある。ここでは、相互関係をポジティブなものとネガティブなものに分けて分析した。方角(宅地と街路の関係)で建物の配置が決定されることが、それ以外の要素にも関連しており、増改築によって類似化した住戸配置が、景観構造の緩やかな枠組みとして働き、景観醸成の方向付けが行われていると考えられる。

　また本論では、上で述べた相互関係を踏まえ、街路景観の典型的な収束例4つを実例に即して検討した。

　以上より、

　・大潟村独特の街路景観が醸造、郊外型の街路景観の醸成

　・デザインコードに縛られない街路景観の収束

　・幾何形態がつくる景観の可能性

　を示した。

　・行動圏の核を持った広域化

　大潟村は計画の段階で車の利用を前提とした地域計画(通農式、ラドバーンなど)が行われていたが、周辺の幹線道路にロードサイドショップ、郊外型大型店舗がつくられ、大潟村が周辺地域も含めた車社会圏に組み込まれることで、広域な活動領域の中から商店、施設を選択的に利用することが可能になっている。

　また、大潟村村内の施設はもともとは、商業施設も含め村内の利用を想定し、そこで一定の生活が完結する衛生都市のような地域計画がなされていたが、村内からの利用を想定した施設がつくられるなど、広域な周辺地域との関係性を配慮し、村内施設の機能が変化している。

　ただし、徒歩圏である村内には、生活を充足するための機能は最低限確保されており、車の利用によって実現しているのは選択肢の拡張であり、ここでの広域化(郊外化)は、車なしでは生活が成立し得ないエッジシティ的な広域化とは異なる、核を持った広域化と言える。

　・行動圏と軸性

　居住者の行動圏は、住居とセンターベルトの中心部分をつなぐ形で展開されており、センターベルトが持ち得た軸性によって規定される傾向が指摘できる。

　また、センターベルト上の施設の内容も行動圏に影響を与えるなど、センターベルトの軸性が村内の空間の性格付けに関与している。

　・全員参加から同好の士へ

　村内の交流活動は、サークルに関しては、活動に対する参加不参加が二極化しており、行事の参加に関しても以前ほどの参加率でなく、選択的な参加となっている。同時期に入植し結束が固かったこともあり、何事も村民総決起状態だったのが、自分の興味のあるサークルや行事に選択的に参加し、そこで自分と趣味、志を同じくする少数の仲間と濃密に付き合うかたちにシフトしつつある。また、村内にとどまらず村外も含めた広域を志向する例も見られた。

　大潟村は、元々は何もない湖底であり、入植直後は計画されたものしかないという極めて漂白された環境であったと言えるが、居住30年が経過し、そこで様々なことが行われたことや、これらが居住者に記憶・共有されることにより、居住者に特徴を持って認識される場所となっている。これらは、具体的な機能を持つ訳ではないが、場所に対する愛着や住民の共有感情の拠り所になるなど、場所にアイデンティティを与えるきっかけになっているものもある。

　本論ではこうした場所の例として、視覚的な象徴、特別な体験の提供、出来事・事件、個人的な出来事・体験、運営への関与、人のつながり、収穫、他者の仲介、予定を越える機能、定期的な利用を挙げた。

　・地域の智恵

　大潟村の居住者が長年の付き合いの中で、お互いの特徴や持っている能力、知識といったものを少しづつ認識し、そうした断片的な知識、情報が村内の組織やサークル活動など、様々なネットワークを通して共有されることで、地域に蓄積され活用される「地域の知恵」というべきものの存在が指摘できる。この他にも、共通の場所の記憶や、増改築のノウハウなど、様々な形式や方法で知識や情報が地域にストックされている。

　・地域に蓄積された情報から生まれるあたらしいつながりや場所

　こうした知識の蓄積が生かされることで、それぞれに異なった領域に詳しい有志が集い、個人では出来ないような大きな働きかけを地域に対しで行うことになった例もある。本論では、お互いのノウハウを持ち寄ることで、クルミを防風林として植え、クルミの収穫を障害者や高齢者が担当し、それを加工して、地域の畜産品として販売している例などを挙げている。こうして地域に蓄積された知識が、居住者の生活を支えたり新しい展開を生むことは、地域の智恵の還元作用作用ということもでき、居住者が一方的に環境に働きかけ、加工していくのではなく、情報環境として居住者と場所は分かちがたい関係を構築しており、環境とのトランザクショナルな関係を見ることが出来る。

　以上より、計画的居住環境の醸成を次の4要件に分類した。

　大潟村の居住者にとって、初期の居住者環境は計画者に準備され、与えられたもの(「つくられたもの」)であったと言える。しかし、こうした環境の移行を経ることで、居住環境は居住者と一体化した「つくったもの」に進化している。

　現在サスティナブルコミュニティで目標とされている[帰属意識を与えるデザイン」は、ポストモダニズム以降のデザイン手法を色濃くするもので、アイデンティティの確保のために、デザインコードの重視、あるテーマに沿った住環境の整備など、多くの物理的制約を伴うものである。

　本研究では郊外型の規則的な街路の街路景観が、特徴ある景観に収束する事例を明らかにし、デザインコードで縛っていくのとは違う、街路のアイデンティティの持ち方を指摘した。また、住区毎にテーマを設定し,居住開始以前に入念なつくり込みを行うデザインに対しては、先述した計画的居住環境の醸成モデルのような、経年変化を踏まえたアプローチが考えられる。

　初期計画の主たる決定原理であった「機能の割り当て」、「規模の設定」はともに30年後の現在から振り返ると、現況とは大きく異なるものとなっている。

　しかし、居住の変化を追っていった時、こうした初期計画は、居住環境が醸成していく際には、先の醸成モデルにあるように、対立・克服すべき対象ともなり得るが、環境の発展を疎外せず、ある一定の方向付けを行う「枠組み」のようなものとして作用している。

　居住環境としての醸成を、単純に居住者の住みこなしの成果として捉えるだけでなく、その醸成の枠組みとしての初期計画の介在を指摘することができる。