マクロスケールでランドスケープ構造の変容をとらえるためには、広域的かつ長期的なデーが必要である。そこで本研究では、氷見山(1995)による土地利用変化データベースを使用した。本データベースでは明治大正期(1910年ごろ)、昭和中期(1950年ごろ)、現代(1985年ごろ)の3時期の土地利用が、1辺約2kmのメッシュ・データとして整備されている。

　解析単位には、過去における土地自然と人間活動との関係を解析する上で有効と思われる「郡」を用いた。解析にさきだち、資料から全国の市町村を597の郡に整理した。9種の土地利用(水田、畑地、樹園地、広葉樹林等、針葉樹林等、荒地、市街、その他、水域)について各郡域内での優占度を求め、その変化を主成分分析と階層クラスタ分析により解析した。その結果、戦前、戦後の変容様式をそれぞれA〜F、a〜fの6類型に区分できた。

　戦前の変容様式のうち、類型Aは、北陸から北日本に分布し、近世まで開発がすすまず、広葉樹林が多く残された地域である。類型Cは東海から瀬戸内にみられ、古くからの開発によって土地の荒廃が進み,アカマツ林が多い地域と一致する。類型Dは、西日本、東北北部、本州中部に多く、採草地として利用されてきた荒れ地が針葉樹林化した地域である。これら3類型で全体の77%を占める。

　戦後の変容様式のうち、類型aは、戦前の類型Aの64.4%を含み、北陸から東北日本の山間地域の広葉樹林が針葉樹林化しつつある地域である。類型eは、東海から西日本の山間地域で針葉樹林が多く変化は少ない。類型bは、低地の水田と台地の針葉樹林が混在した平野部で、針葉樹林が減少している。これら3類型で全体の94%を占める。他の3類型は、いずれも市街地が増加した都市近郊のタイプであり、水田(c)、樹園地(d)、畑地(f)という優占する土地利用の種類によって区分された。

　ミクロスケールの解析では、戦後の変容様式のうち全体の94%を占めるa、 b、 eの3類型から対象地域を選定し、里山の変容と植物相の関係を集落を単位として解析した。選定した地域は、岩手県西和賀地域(a)、埼玉県比企地域(e)、茨城県南部地域(b)である。

　里山の変容をとらえる場合、エネルギー革命後の管理放棄と均質化が重要な解析項目と考えられる。そこで、管理の程度をあらわす共通の指標として里山林の林分構造とその配置をとりあげた。一方、里山の変容が植物相に及ぼす影響は地域の自然的、歴史的特性によって異なると考えられる。そこで、各々の地域で林分構造の影響を最も受けると思われる植物種群を指標として取り上げた。

　岩手県西和賀地域は、ブナ帯に属する山間地域である。当地域にはカタクリ、キクザキイチゲなどの春植物が広く分布する。そこで、春植物を指標として林分構造の変化が植物相に及ぼす影響を解析した。その結果、林床植生高1m未満の林分(小低木層林分)では春植物の平均被度が5.3%で他の林分より有意に多く、春植物の生育には林床管理がされた林分が適していると考えられた。しかし、林班を単位として小低木層林分と春植物の分布の関係をみると両者の相関はr₂＝-0.027であり、有意な関係は認められなかった。小低木層林分は39.4%が1947年の草地と一致した。これは、小低木層林分の70.4%、1947年の草地の62.4%がアクセスビリティの高い舗装路、林道などに隣接しているためである。また、草地では過度の利用により春植物の生育が阻害されていた(平均被度が1.4%)。これらのことから、現在の里山林管理はアクセスビリティの高い場所で選択的に行われており、春植物の生育が阻害されている過去の草地と一致する。そのため、本来春植物の生育に適している林床管理が、実際には春植物の生育と結びついていないことが明らかとなった。

　埼玉県比企地域では丘陵地の稜線付近に秣場と呼ばれる採草地が広く分布していたことが知られている。そこで、生活形べつの出現種数を指標とし、里山林の林分構造と森林性、草原性植物の分布との関係を解析した。その結果、落葉樹型の林床タイプでは、シュンランなどの地中植物が平均6.6種、シラヤマギクなどの半地中植物が平均7.7種出現し、森林性の種と草原性の種がいずれも他のタイプより多かった。逆に常緑樹型では、それぞれ4.5種、4.6種、ササ型は3.2種、3.8種と出現種数が少なかった。落葉樹型は1947年に針葉樹林であった林分と結びついていた。一方、ササ型は松林、常緑樹型は秣場であった林分との特化度が高く、過去の草地利用と結びついていた。1947年の針葉樹林は管理された歩道、車道、家屋などに隣接するアクセスビリティの高い林分が50.7%を占めるのに対して、松林や秣場は集落から離れた場所に多く、松林の54.1%、秣場の51.6%が今日到達不可能な状態にある。これらのことから、里山林の植物相は、過去の林野利用とその配置に強い影響を受けていることが示唆された。

　茨城県南部地域では台地の針葉樹林が減少している。そこで、アカマツ林を中心とした針葉樹林の林分構造と植物相の関係を解明し、それが関係が都市化によって受ける影響を検討した。まず、アカマツ林の林分構造と種組成の関係を植物社会学的手法によって把握した。その結果、下刈りされたアカマツ林には、オミナエシやヒメジョオンなど草原性の草本種により区分される群落が成立していた。アカマツ下刈林は、地域外の農家による温床材採取によって維持されている。つぎに、アカマツ下刈林の分布をメッシュ法により解析したところ、居住域から離れた集落境界付近に集中していた。とくに、小規模な住宅地開発がみられる中開発地では、集落居住域から遠い距離ランク9/10の場所で全森林の約50%がアカマツ下刈林であった。また、住宅地は、同じく距離ランクが9/10に最も多い。これらの関係は、アカマツ下刈林と住宅地開発対象地の分布が、ともに集落外からのアクセスビリティに規定されていることを示している。

　ミクロスケールでは、管理された林分の配置がアクセスピリティに規定され、それがランドスケープ構造と植物相の関係に大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。この傾向は、マクロスケールにおけるランドスケープ構造の変容様式に関わらず共通して認められる。

　しかし、今日の林床管理が植物相保全にもたらす効果は類型ごとに異なる。山間地域については過度の草地利用による森林性植物の生育阻害、丘陵地稜線部では森林化による草原性植物の喪失、台地上のアカマツ下刈林については都市化による孤立化・分断化の危険性などの地域的差異が認められた。

　これらのことから、里地の二次的自然域における植物相を保全するためには、里山林とアクセス路とを一体的に管理すること、ならびに、過去の林野利用に基づいて管理対象地を適切に選定することが重要である。さらに、これらの管理を推進するためには、日常的な都市-農村交流によって農村住民の管理意欲と都市住民の参加意欲の向上を図るなど、新たな地域環境管理システムの構築が不可欠であることが示された。