学位論文要旨



No 117495
著者(漢字) モロジャコフ,ワシーリー
著者(英字) MOLODIAKOV,Vassili E.
著者(カナ) モロジャコフ,ワシーリー
標題(和) 白鳥敏夫と日本外交、1930-1941年
標題(洋) Shiratori Toshio and Japanese Foreign Policy, 1930-1941
報告番号 117495
報告番号 甲17495
学位授与日 2002.05.23
学位種別 課程博士
学位種類 博士(学術)
学位記番号 博総合第384号
研究科 総合文化研究科
専攻 国際社会科学専攻
論文審査委員 主査: 東京大学 教授 酒井,哲哉
 東京大学 教授 石井,明
 東京大学 教授 三谷,博
 東京大学 助教授 石田,勇治
 東京大学 名誉教授 和田,春樹
内容要旨 要旨を表示する

 1931年9月の満州事変勃発から1941年12月の太平洋戦争勃発に至るまでの十年間の時期は、日本近代政治・外交・社会史において「危機の時代」等とよく評価され、歴史研究から見れば非常に興味深い時期である。日本でも海外でもこの時代の研究著書は枚挙に遑がないが、まだ研究されていないテーマと問題も少なくないであろう。本論文の研究課題になった昭和戦前期の代表的な外交官と政治評論家白鳥敏夫(1887-1949年)の行動と政治・外交思想は、日本外交、政治、思想、国際関係の歴史において重要な役割を果たしたが、その一つであろう。それ故、筆者は、本論文の研究テーマとして白鳥の行動と政治思想の検討を選んだのである。

 白鳥は、外務省情報部長(1930-1933年)、駐スウェーデン・ノルウェー・フィンランド・デンマーク公使(1933-1937年)、駐伊大使(1938-1939年)、外務省顧問(1940-1941年)として、日本でも海外でもさまざまな出来事と直接的な関係を持った。それは、満州事変、国際連盟脱退、皇道外交論と大陸政策の立案、日中戦争(いわゆる「支那事変」)、日独(のち日独伊)防共協定の締結と同協定強化の努力、日独伊三国同盟論の立案等である。白鳥の行動と思想の詳細な再検討は、その出来事を中心とする1930年代の日本史、世界史の理解のために必要であると思われる。また、昭和戦前期の日本外交官の間に白鳥は、「全体主義時代の外交官」というタイプを代表していたと結論できる。

 本論文は、白鳥の伝記、評伝ではないが、白鳥の行動と思想の全体像を構築するためには、彼の一生における行動と政治思想を世界史のできるかぎり幅広い文脈のなかで捉えた初めての研究になると言える。こうした試みが成功するためには、筆者は、日本の資料に限らず、アメリカ、イギリス、ドイツ、イタリア、ロシア(ソ連)、スウェーデン等の多数の資料と研究論文を検討している。

 本論文は、具体的研究課題として、以下の主な七点に留意しつつ、この時期の政治・外交史をできるかぎり統一的に理解することを目的としている。

 その第一点は、1931年9月の満州事変勃発前後、白鳥情報部長を中心とする外務省革新派、軍部と革新官僚との協力の再検討である。その第二点は、満州事変勃発以後、外務省情報部とマス・メディアとの関係、また白鳥情報部長の個人的影響力の分析である。その第三点は、1936年の日独防共協定の準備と締結における白鳥の役割の研究である。その第四点は、1937年7月の日中戦争勃発以後の時期における、白鳥の「皇道外交」論と大陸政策論の再検討である。その第五点は、1938-1939年の日独伊防共協定強化の交渉における、駐伊大使として白鳥の役割の研究である。その第六点は、白鳥の1940年の日独伊三国同盟に対する「明日の世界」と「戦いの時代」論の再検討である。特に、筆者は、白鳥の政治思想の主な特徴としての地政学的アプローチを研究したい。その第七点は、1930年代中白鳥のソ連・ロシア観とその興味深い進化の詳細な研究である。

 本論文においては、1930年から1941年までの時期を中心としつつ、白鳥の一生を検討すべく、以下のように構成されている。第一章「外務省情報部長時代、1930-1933年」は、白鳥の満州事変勃発前後の行動、国際状勢観、日本と外国のマス・メディアとの関係、外務省革新派の活動、外務省内の派閥間闘争等(研究課題の第一、二、七点)の分析である。また、この第一章は情報部長就任以前の時期の検討を含める。第二章「駐スウェーデン公使時代、1933-1936年1」は、日独防共協定の準備過程における白鳥の役割と彼の強硬な反ソ・反共観(研究課題の第三、七点)の研究である。第三章「帰国から駐伊大使就任まで、1937-1938年」は、日中戦争勃発以後の時期における、皇道外交論と大陸政策論を中心とする白鳥の政治思想(研究課題の第四点)の再検討である。第四章「駐伊大使・外務省顧問時代、1938-1941年」は、本論文に初めて紹介される未公刊資料2に基づいて、白鳥と日独伊防共協定強化の交渉、日独伊三国同盟の準備等との関係(研究課題の第五点)の検討である。第五章「三国同盟からユーラシア四国同盟論へ-地政学者としての白鳥、1939-1941年」は、白鳥の「明日の世界」という日独伊三国同盟観、「ユーラシア(大陸)・ブロック」という日独伊ソ四国同盟論と彼の地政学論の研究である。結章は研究効果と本論文の結論を含めている。

 本論文では以下のような結論が導かれる。

 1)外務省情報部長である白鳥は、これ以前外務官僚の大部分と同じように「幣原外交」を支持したが、満州事変勃発直後、国内雰囲気の変動、特に軍部、革新官僚、右翼政界から影響を受けて、「180度の転回」を感じた結果、アジアにおける日本の拡張政策の擁護者になった。

 2)外務省情報部長として白鳥は、日本新聞記者に対して外務省の政策に協力をするようアピールした。彼は新聞・通信社を通じて日本と海外の世論を統制することはできなかったが、それらに影響をおよぼす希望はあったであろう。すなわち白鳥は、日本の政策を明らかに説明し、日本のケースを守ろうとしたのである。外国人記者は、白鳥を「スポークスマン」と呼び、彼個人の見解とコメントを日本外務省、日本政府の立場として発表したことも少なくなかった。

 3)日独防共協定締結の準備と交渉における白鳥の具体的関与と役割は、資料が乏しいので、十分には明かではない。だが彼は、舞台裏の主役としてその交渉に参加し、駐独大島浩陸軍武官を援助したことは確かである。政治的にも、思想的にも日独防共協定は、白鳥の国際政治観、ソ連・共産主義観に合致したのである。

 4)日中戦争勃発以後、白鳥は、在野の評論家として有力な雑誌で政治・外交評論を展開して、急速に人気を博するようになった。白鳥の「皇道外交論」と「大陸政策論」の内容は、アジアにおける日本の侵略拡張の路線であると評価することができるが、彼は日本伸張の経済・政治的側面より道義的・社会的・文明的側面を強調していた。政治思想家として白鳥は、アジア以外の諸国との提携関係の重要性を理解していたので、ドイツ・イタリアの全体主義的ブロックとの協力の擁護者になった。

 5)1938年中「支那事変」が長期化したため、陸軍と「革新的」政界は、独伊ブロックとの提携強化の方向に進んでいった。1938年の夏に、外務省革新派、陸軍と民間右翼は、外交革新と「支那事変」解決のため外務次官に白鳥を擁立しようと試みたが、宇垣外相の親英方針や海軍の決定的反対からその努力は失敗に終った。同年駐伊大使に就任した白鳥は、駐独大島大使とともに日独伊防同盟構想を完全に受け容れ、同盟締結のために活動していたが、両大使の努力は失敗に終った。第二次近衛内閣の松岡外相の指導下に外務省顧に就職した白鳥は、松岡外相との非常に離れた人間関係のおかげで、1940年の日独伊三国同盟、1941年春の松岡外相の欧州訪問、日ソ中立条約の準備等の活動にほとんど参加しなかった。恐らく白鳥は、松岡の次に外相になる可能性が高かったようであるが、1941年4月、不治と思われるほどの重病のために政治舞台を去ったことになる。

 6)しかしながら、1939-1941年に白鳥は、日中戦争の時と同じように権威がある政治評論家として政界・輿論に影響を及ぼしたことになる。彼は、新聞・雑誌・講演会におけるコメントを遠慮し、欧州戦争、日独伊三国同盟の主要なコメンテーターの一人になった。白鳥は、日独伊三国同盟を「世界新秩序の条約」、「明日の世界の条約」と評価し、その精神的意味と意義を強調していた。また、白鳥が日本で初めて日独伊ソ四国の「ユーラシア・ブロック」(「大陸ブロック」)の必然性を論じている人物であることは確かである。

 7)白鳥のロシア・ソ連観は、満州事変の時に非常に反ソ・反共になった。1935年11月、有田(当時駐ベルギー大使)宛白鳥の未公刊書簡は彼の外交構想、特に対ソ政策構想を明快に論じている。白鳥は、ツァーのロシアと同じようにソビエト・ロシアを日本の「ナンバー・ワン」の敵と見なし、強硬対ソ政策をできるかぎり宣伝していた。日中戦争勃発以後白鳥は、強硬対ソ政策を支持していたが、1939年の独ソ不可侵条約締結の影響でも一度「180度の転回」をして、日ソ接近、のち日独伊ソ「ユーラシア・ブロック」の理論家になったのである。

1白鳥は、ヨーロッパから1936年12月末に帰国した。

2それは、東京裁判期の白鳥発米人弁護人コードル宛未公刊書簡のフル・テキストである。

審査要旨 要旨を表示する

 1931年の満州事変勃発から1941年の太平洋戦争勃発にいたるまでの時期は、日本外交史上最も変動に富む時期であり、これまで多くの研究の蓄積が積み重ねられてきた。しかしながら、同時代の対外政策に携わっていた外交官の果たした役割については、充分な研究がなされてきたとは必ずしもいえない。当該期は外務省の権限が軍部によって蚕食されていく時期であり、軍部と外務省の確執について注意は払われても、外交官自身の思想と行動について内在的な理解がなされることは比較的少なかったからである。このことは特に、いわゆる枢軸派とみなされた外交官にあてはまる。軍部に対する抵抗者としての外務省・外交官は比較的研究対象にしやすいが、枢軸派の外交官については単なる軍部への追随者というイメージを払拭しがたく、彼らの軌跡を捉える視点が定めにくかったからである。本論文は、こうした研究状況を念頭においたうえで、昭和戦前期の代表的外交官であった白鳥敏夫の思想と行動を、「全体主義時代の外交官」という観点から再検討した研究である。

 著者は、まず序章において、昭和戦前期の外交官を三つのタイプに分類する。すなわち、第一に、石井菊次郎・幣原喜重郎など国際協調を重視した自由主義的外交官、第二に、有田八郎・重光葵などの地域主義を唱えた外交官、第三に枢軸との連携を重視し既存の国際秩序と異なる新秩序の樹立を主張した「全体主義時代の外交官」である。白鳥はこの第三の類型に属するものであり、白鳥の思想と行動を分析することで、この時期の政治外交史の理解がどのように深まるのか、という課題の提示がなされる。

 これをうけて、第1章「外務省情報部長時代、1930-1933年」では、外務省情報部長時代の白鳥が扱われる。ここではまず、青年期及び少壮外交官としての白鳥の思想形成過程が、第一次世界大戦後の思想潮流のなかで描かれ、石井菊次郎の甥であり幣原外交の信奉者であった白鳥が、満州事変後にその立場を転換させていった契機を読み取る試みがなされている。白鳥は、満州事変直後から陸軍の鈴木貞一、政友会の森恪と接近するようになり、満州事変期の軍部の政策を側面から支援するような立場をとった。本章では、外務省のスポークスマンであった白鳥が取った行動を丹念に分析し、情報部長としての職務上要請された行為規範から白鳥はどの程度逸脱していたのかを、具体的に検証している。情報部長であった白鳥は外交官・外国人記者と頻繁に接触する機会があったが、著者は日本側の史料と外国人記者の回想録や米ソ等の外交文書をつきあわせながら、史実の確定を行っている。

 第2章「駐スウェーデン公使時代、1933-1936年」では、まず情報部長時代の逸脱的行動によって外務省内で白鳥が巻き起こした摩擦が、外務省考査部設置問題を中心に分析され、白鳥が海外赴任を命ぜられるに至った経緯が述べられる。そのうえで次に、駐スウェーデン公使時代の白鳥の行動が分析される。この時期の白鳥は、史料の制約もあり従来解明されてこなかった点も多かったが、著者は、スウェーデン側の史料などに基づき、白鳥の赴任がスウェーデン側にも若干の波紋を呼んだことや、白鳥の当時の交友関係を探り、ドイツ地政学の主唱者であるハウスホッファーと個人的に親しかったパン・ゲルマニストのヘディンとの関係を検証している。これらは、日独防共協定締結時の白鳥の行動を理解するための伏線をなしている。日独防共協定締結交渉に白鳥がどの程度関与したかを詳細に分析することは史料上困難であるが、「舞台裏の主役」として交渉の立役者であった大島浩駐独武官を側面援助したことは確かであろう、と著者は位置付けている。また本章では、1935年11月の白鳥発有田八郎宛書簡をもとに、白鳥のソ連観が、あわせて分析されている。

 第3章「帰国から駐伊大使就任まで、1937-1938年」では、スウェーデンから帰国してから駐伊大使に就任するまでの活動を対象とする。この時期の白鳥は、外交の実務そのものに関わるよりも、雑誌等で政治・外交評論を草し、日中戦争後の日本外交について理念的基礎づけを試みることが多かった。そのため著者はこの時期白鳥の記した評論を、白鳥の外交思想を知るうえで重要なテキストとして重視し、それらを網羅的に渉猟したうえで、「皇道外交論」と「大陸政策論」という主要テーマに則して白鳥の議論を整理している。また白鳥はこれまでも「全体主義」の理論家として知られていたが、著者は、白鳥のいう全体主義という概念の意味を白鳥のテキストに則して、内在的に理解しようと努めている。

 第4章「駐伊大使・外務省顧問時代、1938-1941年」では、軍部の立場に好意的な外務省革新派の代表的存在であった白鳥が外相候補と目されながらも、駐伊大使に就任する経緯が述べられている。駐伊大使時代の白鳥は、日独伊防協定の軍事同盟化に積極的な立場をとった。こうしたいわゆる「防共協定強化問題」に関する白鳥の行動は既に先行研究でかなりの程度扱われているため、著者はあえてそれらと重複を避け、従来の研究では使われてこなかった白鳥の東京裁判における弁護人コードル宛書簡を背景的な史料・史実とつきあわせながら、この時期の白鳥の活動に新たな光をあてようとしている。白鳥の防共協定強化にむけた努力は独ソ不可侵条約の締結で挫折し、白鳥は帰国する。その後白鳥は第二次近衛文麿内閣の松岡洋右外相のもとで外務省顧問となるが、三国同盟・日ソ中立条約の締結などに具体的な影響力を行使するような立場には必ずしもなかった。また白鳥は松岡の後の外相候補と目されていもいたが、1941年4月病気のため政治舞台からの退却を余儀なくされた。

 しかしながら、こうした実際の対外政策決定への直接的影響力とは別に、この時期の白鳥の外交評論家としての地位は無視できないものがあった。第5章「三国同盟からユーラシア四国同盟論へ-地政学者としての白鳥、1939-1941年」は、白鳥がこの時期記した評論をもとに、白鳥における地政学的思惟の意味を分析したものである。特に白鳥が、日独伊ソ四国の「ユーラシア・ブロック」の必然性を主張した経緯とその同時代的意義がここでは考察の対象となっている。著者は白鳥のこのような側面を分析するにあたって、同時代の日本における地政学受容を追跡しながら、白鳥の議論を当時の日本の知的文脈において理解しようと試みている。その意味で本章は、白鳥の外交思想を昭和10年代の思想史的文脈で捉えようとした試みとしてもよむことができる。

 最後に、上記の各章の分析を受けて、結章では各章の論点が総括的に論じられ、序章で提起した課題に対する著者の解答を示す形がとられている。

 以上が提出論文の要旨であるが、本論文は次のような点で評価することができる。第一に、本論文は内外を問わず、昭和戦前期を代表する外交官であった白鳥敏夫に関する初めての博士論文である。勿論従来の研究においても白鳥の行動は触れられてきたが、それらは満州事変史や日独関係史の一〓であることが多く、本論文のような形で体系的に白鳥の思想と行動を解明したものはかつて存在しなかった。その意味で、本論文はこの主題に関して今後参照されるべき文献の一つとしての位置をしめるものといえる。

 第二に、本論文では、日本側の史料はもとより、英・米・ソ・独・スウェーデンなど各国の史料が駆使されており、それが叙述の厚みを増している。白鳥は個人文書をほとんど残さなかったため研究には史料的制約が常につきまとうが、本論文は海外の史料を精力的に渉猟することでこのような困難をかなりの程度克服している。巻末の文献目録が示すように、この主題について現時点で望みうる史料はほぼすべて渉猟されているといってよい。その意味で、本論文は博士論文として要求される作業量をこなしているといってよい。日本側の史料についても、単に公刊史料にとどまらず関係者から史料の発掘作業を行うなど、地道な努力をおこたっていない。

 第三に、本論文は、白鳥の外交思想の根底にある地政学的思惟をかなりの程度浮き彫りにし、これを同時代の知的文脈のなかに位置づけようとしている。これにより、従来はともすれば単なる軍部への追随者として扱われてきた白鳥の思想を、より内在的に考察する視座を本論文は提供したものといってよい。

 他面、本論文にもいくつかの不足する点がないわけではない。本論文は、白鳥の思想と行動を分析することを主眼としたものであるが、白鳥論としてみれば、まだ掘り下げるべき点は残っているように思われる。例えば、序章では昭和期の外交官の三つの類型が指摘されているが、白鳥と他の類型の外交官を分かつ契機は何なのか、また白鳥の生涯を通して一貫しているものは何なのか、いま少しの分析的記述があれば本論文の説得力は増したものと。思われる。

 また、本論文では白鳥の地政学的思考が重視されているが、それでは、「ユーラシア・ブロック」論者であった白鳥にとって、独ソ戦の勃発はどのような意味を持ったのか、また白鳥のソヴィエト・ロシア論において共産主義イデオロギーが持つ意味は何であったのか、といった個所についてはやや不分明な点が残るのは否めない。

 とはいえ、これらの点は、本論文の学術的価値を損ねるものではない。総じて本論文は、これまで手薄であった枢軸派の外交官に関する事例研究として、学界に対して多大の貢献をした業績であるとみることができる。以上の点から、本論文の提出者は博士(学術)の学位を授与されるのにふさわしいと判断する。

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