(1)頻度と男女差:表1に示されるように、誘因が明らかな単極性うつ病の男性患者では、64%が「仕事上の問題」を誘因として発症しており、29%が異動を誘因としていた。一方女性では、「仕事上の問題」は19%で、異動は1例のみであり、異動によって発症したうつ病は男性に圧倒的に多かった。

　従って、以下の結果は男性例だけを問題とする。

　(2)年齢分布:男性患者の年齢について比較すると、異動が誘因となった患者は、43.2±8.1歳であり、それ以外の患者全体は41.2±12.6歳で、前者は比較的に近い年代に集まっていた(F＝2.44,df＝40.16,P<0.05)。

　(3)教育歴:教育歴を高校卒業までと短大卒業以上とに分けて比較すると、「仕事上の問題」で発症した患者は、「仕事以外の誘因」で発症した患者と比較して有意に教育歴が高かった(²＝4.15,P<0.05)。

　(4)配偶者の有無:「仕事上の問題」で発症した患者の配偶者を持つ率は89%で、「仕事以外の誘因」では62%であり、前者が有意に高かった(P<0.02,Fisherの直接確率)。

　笠原・木村分類でI型に分類される群は、病前性格が執着気質またはメランコリー型で、高い社会的機能を持つ者が多いとされる。一方III型は未熟な病前性格を持っており、持続的対人葛藤の状況の中で発病する。従って両者を誘因となる出来事の種類で比較すると、その頻度は異なっている可能性がある。男性58例の中でI型とIII型とを比較すると(表1)、「仕事上の問題」で発症した患者と「仕事以外の誘因」で発症した患者との間に有意差は見出せなかったが、「仕事上の問題」で発症した患者の中では、異動によって発症した患者は全てI型に分類されており、「他の仕事上の問題」で発症した患者と比較して有意にI型が多かった(p<0.05,Fisherの直接確率)。

表1 誘因が明らかな130例の笠原・木村分類と誘因となった出来事( )内%

　全体の自殺企図率が14%であるのに対し、異動が誘因となった患者の自殺企図率は29%と高く、自殺企図者は全例が「仕事上の問題」が誘因となっており、「仕事以外の誘因」で発症した者と比較して有意に自殺企図率が高かった(p<0.025,Fisherの直接確率)。異動が誘因となった症例を「望ましい出来事」と考えられる昇進を伴った異動によって発症した群(5例)とそうでない者との群(12例)とに分けて自殺企図率を比較してみたが、有意差は見出されなかった。自殺企図の手段は、異動が誘因となった症例5例のうち、縊首によるものが3例であるなど既遂率の高い手段が多く、1例は治療経過中に死亡していた。

　入院治療を要した症例の頻度は、異動が誘因となった患者では35%であり、全体の21%と比較して高い数字であったが、有意差を認めなかった。

　異動が誘因となった患者17例のうち、5例は中途で他の病院に転院するなどにより、経過に関する情報が不十分であった。それらを除いた12例の平成3年12月までの3〜4年間の経過と回復状況との概要を呈示した。

　呈示した12例の経過では慢性化例が多く見られた。当院での治療開始後1年以内に完全寛解に至った症例は僅か2例で、5例が1〜2年、3例は2年以上の治療を要していた。残る2例のうち、1例は自殺既遂で死亡し、1例は治療開始7ヶ月で不完全寛解のまま治療を終了していた。さらに、症状の変動を見ると、身体的治療すなわち抗うっ薬と休養により、ある程度の症状の軽減が得られ職場に復帰するものの、完全寛解に至らずにうつ病相が持続する症例が多かった。

　回復状況では、完全寛解に至る時点の少し前に再異動になった例が多かった。12例のうち、完全寛解に至った症例は9例であったが、そのような症例は5例存在し、そのうち4例は以前勤務していた職場への再異動であった。さらに1例は再異動ではないが、再就職によって完全寛解に至っていた。すなわち完全寛解に至った症例9例のうち6例は寛解に至る前に再異動または再就職がなされていた。

　異動が誘因となった症例を「望ましい出来事」と考えられる昇進を伴った異動によって発症した群(5例)とそうでない者との群(6例)とに分けて、完全寛解までに要した治療期間と自殺既遂の有無によって予後を比較してみたが、有意差はなかった。回復状況に関しても両群で明瞭な差は見出されなかった。

　誘因が明らかな男性患者のうち、「仕事上の問題」で発症したものは全体の約2/3であり、異動が誘因となった者は29%と高頻度にみら札、従来の諸外国やわが国での研究の結果と概ね一致した。一方女性では、「仕事上の問題」が誘因となった者は19%と少なく、異動が誘因となった者はわずか1例であった。女性は異動の頻度が少ないことや、責任や負担の重い地位への異動が少ないことが推測されるため、男性の方が異動に対して脆弱性があるとは結論できない。しかし、この男女差は欧米の報告では見られず、今後わが国において女性の職業意識が高まっていく中で変化を見守る必要があると思われた。

　年齢分布では、比較的均一な年齢に集中しており、平均年齢は43.2歳で、企業や組織の中では、現場の仕事から中間管理職に移って職務内容が大きく変化したり、より責任が重い職に配置される年代に一致する。教育歴は比比較的高く、配偶者を持つ者が多いこととあわせて、他の誘因によるうつ病と比較して個人的背景における特徴が見出された。

　病型では、全例が笠原・木村のI型(性格反応型)に分類され、異動が誘因となった群は均質にうつ病の中核群に含まれることが明らかになった。

　以上、異動を誘因として発症したうつ病は、個人的背景や病型においてある程度まとまりのある特性を持っていることが明らかになった。

　自殺企図の頻度は、異動が誘因となったうつ病では29%と高率であり、自殺の危険に特に留意する必要があることが示唆された。自殺企図率が高かった点は、古くからわが国に特有な社会的背景として存在してきた集団帰属意識の強さと関連がある可能性があると考えられた。さらに、自殺企図者の自殺手段は縊首などの既遂率の高いものであったことから、医療につながる前に死亡している者も少なくないことが推定され、中年サラリーマンの自殺の要因として、職場環境の変化に基づくうつ病の発症が重要であることが推測された。

　抗うつ薬の登場以降うつ病は軽症化してきたが、完全寛解には至らず軽症のまま遷延する症例が増加しており、回復期うつ病の治療が重要となってきていることが従来の研究で指摘されている。薬物療法などの身体的治療に限界があるうつ病に対しては、精神療法ないし環境調整が重要な治療的戦略となる。

　本研究の経過と回復状況の調査において、異動を誘因として発症した症例には慢性化例が多く見られる一方、再異動によってすぐに完全寛解に至る例が多く見られた。従って、患者が元の職場またはそれに準じた職場に戻る強い希望がある場合、職場の人事担当者と連携をとり、そうした職場への再異動を機を逸せずに早期から積極的に考慮することが望ましく、それによって慣れた同じ秩序の中へ戻ることが病相の治癒の近道となり、慢性化の予防にも役立つものと考えられた。

　その実践例として、医療者による異動前の職場への再異動の勧告によって速やかに完全寛解に至ったうつ病の1自験例(51歳、男性)を示した。

　最後に、本研究の方法論的問題点を踏まえ、今後の課題について述べた。