同一地域内に分布し、同一母材に由来する赤色土,黄色土,暗赤色土の各土壌群間には、土壌の基本的な理化学的性質の差異は認められなかった。ただし、各土壌群とも母材別にみた理化学的性質(陽イオン交換容量,リン酸吸収係数,体積収縮率)は、固結火成岩類と堆積岩類,変成岩類で大きく異なっていた。このように、赤・黄色土の各土壌群間には特徴的な理化学的性質の差異はなく、母材による差異が明瞭であることが判明した。このことは、同一地域内にあり、同一母材に由来する赤・黄色土であれば、各土壌群間の土壌管理対策は同一に取り扱っても差し支えないことを示していると考えられた。すなわち、耕地土壌においては、土色の違いによって区分される赤色土,黄色土,暗赤色土の各土壌群は、生産力的にみる限りでは独立した土壌群に区分する分類的意義がないものと考えられた。各土壌群を一括した赤・黄色土の基本的な理化学的性質は、陽イオン交換容量と体積収縮率では海洋地域(五島列島地域と対馬地域)で小さく内陸地域(壱岐地域を含む)で大きい特徴を示し、粘土含量ではその逆であった。これら土壌の特徴は、母材別にみた地域別土壌の特徴として整理できるものと考えられた。

　母材の特徴や特殊な断面形態を持つ土壌の生産力特性は、地力保全基本調査の分類基準では明確に表現することができない。しかし、これら土壌の生産力特性は、何らかのかたちで土地分類図や生産力可能性分級図に図示できるようにしておかなければならない。ここでは、土壌の生産力特性を分類体系の中で明確に表現するために、土壌統設定基準の反応,礫質・礫含量および盤層,グライ層あるいは地下水位の出現位置,母材と堆積様式の各区分に補足・修正を行った。反応の区分は、アルカリ性の上限を加え、pH(KCl)≦4.2とpH(H2O)≧8.0に2区分した。ただし、反応は時間的,位置的変動が大きいため、人為改変土壌や特殊土壌のみを対象にするものとした。礫層,砂礫層の区分は、土地利用の立場から礫の含量によって礫層(20〜50%)と礫土(50%以上)に2区分し、礫質土壌の阻害要因強度が表現できるようにした。盤層の区分は、土壌改良の立場から破砕の難易により固結盤層と非固結盤層に2区分し、前者を礫質土壌,後者を細粒質土壌で取り扱うように修正した。グライ層の区分は、土壌管理と作物生産の立場から出現位置を0〜40cm、40〜80cmに2区分し、前者を強グライ土,後者をグライ土で取り扱うように修正した。湧水面(地下水位)の区分は、作物生産の立場からグライ層の出現位置に準拠した。母材区分は、土壌の理化学的性質と密接に関連する母岩の種類を重視し、各母材(大区分)を岩石学的手法に基づいて中区分,小区分,母岩の種類に細分した。土壌統の設定は、母材の中区分までを表現するように補足修正した。堆積様式の区分は、異種母材が累積あるいは混合する土壌、および造成土壌を対象に母材との関連において修正した。すなわち、母材と堆積様式を組み合わせた異種母材の区分(特殊母材の区分)を別途設定し、これら土壌の生産力特性を表現できるようにした。分類体系への表示方法は、反応,礫含量,非固結盤層,湧水面(地下水位)を土壌区の単位で、母材と堆積様式を土壌統の単位で表現した。

　土壌統を単位とする基本分類では、土壌の生産力特性を定量的に評価することはできない。そこで、土壌の基本的な理化学的性質の相互関係、とくに化学性と物理性の関連性を明らかにし、その結果に基づいた生産力可能性分級基準の補足修正を行った。陽イオン交換容量は、土性および粘土鉱物組成との関連から現行の基準を4段階に区分した。粘土含量と体積収縮率は新たに基準を設け、粘土鉱物組成との関連から前者を4段階に、後者を3段階に区分した。固相率は、有効水分(pF1.5-3.8)との関連から3段階に、粗孔隙率は、飽和透水係数との関連から4段階に区分した。これらの基準に基づいて評価される母材別、あるいは地域別土壌の理化学的特徴は、気候、地形、地質を総合的に表現する土壌地域区分の手法によって整理した。長崎県の土壌地域は、7大地域、15中地域、61土壌地域に整理された。県下の母材別にみた地域別土壌の理化学的性質はこの土壌地域によって明確に表現できると考えられた。土壌地域区分の手法は、データベース化された土壌情報から必要な地域のデータを迅速、かつ的確に摘出できるキーワードとして活用できるものと考えられた。

　分析項目間の多変量解析によって、化学性・粒径組成では土壌反応(塩基状態),土性(保肥力),有機物(腐植),養分保持能(自然肥沃度)の4因子、物理性では孔隙状態(土地の乾湿),粒径組成(農作業の難易),土壌の充填土(根域制限)の3因子が抽出された。これらの性質は作物生産にとって重要な制限因子であり、各因子の評価は因子負荷量の高い分析項目によって推測できると考えられた。数量化分析I類によってこれら因子に及ぼす土壌型,母材,地目,地域,管理の寄与度を検討した結果、化学性・粒径組成の土性および養分保持能には母材の寄与が大きかった。物理性の孔隙状態には地目、土性には母材と土壌型の寄与が大きかった。以上のように、土壌の生産力に関する因子は、地目,母材,土壌型から受ける寄与が大きく、管理要因から受ける寄与は小さいものと推測された。

　作物収量に及ぼす年次,地域,土壌型,母材,化学的性質,肥培管理,品種の寄与度を多変量解析によって検討した結果、水稲収量は気象要因(地域と年次)が極めて大きく影響していた。地域を限定すると、土性の精粗および礫層の有無が大きく影響していた。ばれいしょ、およびみかん収量に及ぼす各要因の寄与度は水稲ほど明確ではなかった。しかし、傾向としては、ばれいしょ収量には品種や母材,土壌型、みかん収量には地域が大きく影響していた。

　Qモード要因解析によって粘土鉱物組成(粘土含量を含む)を系統的に整理した結果、水稲収量は土壌の表面積(陽イオン交換容量)と密接に関係していた。このことは、粘土鉱物組成の類型が水田生産力を評価する有効な手段になるものと考えられた。畑・樹園地土壌の粘土鉱物組成についても同様に整理し、耕地土壌の粘土鉱物組成区分図を作成した。県下の土壌は、スメクタイト優勢グループ,スメクタイト中庸グループ,2:1型鉱物・緑泥石中間種鉱物優勢(陽イオン交換容量20〜14meq)グループ,2:1型鉱物・緑泥石中間種鉱物(陽イオン交換容量14〜8meq)グループ,カオリン鉱物(陽イオン交換容量20〜14meq)グループ,カオリン鉱物優勢(陽イオン交換容量14〜8meq)グループ,アロフェン質層状珪酸塩粘土鉱物系グループ,層状珪酸塩粘土鉱物系グループの8類型に区分された。これら類型による土壌地域区分は、母材,地形による土壌地域区分とよく整合した。粘土鉱物組成の類型区分は、データベース化された土壌情報を点情報から面情報に拡大するための理論的根拠になるものと考えられた。

　システムの全体構想は、ワークステーションやネットワークを想定し、他機関(日本土壌協会,県庁-農試-普及所-農業団体、あるいは国,大学,各県農試)との情報(データ)交換がオンライン化によって連動できるようにした。システム内容は、土壌生産力の評価法と土壌地域区分の手法をシステム機能のなかに組み込み、静的情報(データベース化された土壌情報)と動的情報(個別診断に必要な最小限の調査・分析データ)が効率的に結び付くように構成した。また、システムの流れは、土壌分類-土壌診断-施肥設計-情報管理-統計解析が単独、もしくは連続的にできるように構成した。本システムの構築によって、作物の生育,収量,品質を維持,向上させるために必要な土壌条件の検索と土壌生産力に及ぼす阻害要因の改善対策が迅速、かつ的確に診断・予測できるものと考えられた。