自動車の安全性への要求が高まる中で予防安全性の向上のため車両運動性能分野の研究は重要度を増している。現在、タイヤに働く前後、左右、上下の3軸方向の力を能動的に制御して運動性能の向上をめざす様々なシャシ制御システムの研究開発が進められており、すでに実用化されたものも多い。ここでタイヤに作用する力のうち車両の操縦性・安定性に直接大きな影響を及ぼす横向力制御に着目すると、ステア角を能動的に制御する方法(4WS)はよく知られているが、ステア角に加えてキャンバ角をも補助的に協調制御すれば、タイヤカをより有効に利用できて幅広い運動走行領域における操縦性・安定性の向上が一層図れるものと期待される。 横向力制御の研究では、タイヤのステア角制御を適用した車両の操縦性・安定性に関する研究は数多くなされているが、サスペンション特性が4WS制御に及ぼす影響やステア角とキャンバ角の制御がタイヤ非線形領域における車両運動性能に及ぼす影響などについて解析した例は少なく、特に、理論解析と同時に実験を行って、サスペンション特性も考慮した4WSの動的補償制御法が車両の操縦性・安定性に及ぼす影響を明らかにしたものや、動的補償によるタイヤ姿勢角制御がタイヤ非線形領域での操舵応答安定性向上の効果について解析したものは見当たらない。 そこで、本論文ではこれらの点をふまえて、まずサスペンション特性を考慮した後輪ステア角の動的補償制御が車両の操縦性・安定性に及ぼす影響を解析および実験により明らかにする。つぎに、前後輪タイヤのステア角とキャンバ角の両方を協調させて動的補償制御をする方法を提案し、このタイヤ姿勢角制御を適用する車両は、制動駆動力を伴う場合も含めた広範な走行領域において操舵応答安定性の向上が図れることを解析計算により検証する。さらに、タイヤ非線形特性領域における車両運動について、タイヤ姿勢角制御を適用した場合の簡易な理論解析方法を体系的に示す。 当該論文は4WSを含むタイヤ姿勢角制御についてこれまでの研究成果をまとめたものであり、7章からなる。各章の内容は以下の通りである。 第1章では、研究の背景と意義について述べる。 第2章では、ステア角やキャンバ角などのタイヤ姿勢角特性が車両運動性能に及ぼす影響を解析するための基礎方程式を定式化する。定式化に際しては、ロール軸が常に固定としたロール運動を仮定して、車両の運動方程式を導出する。次に解析計算に使用するタイヤのコーナリング特性式について述べる。 第3章では、後輪ステア角の操舵角フィードフォワード動的補償制御が車両の操縦性・安定性に及ぼす影響を明らかにする。運転者の意図した通りに車両が忠実に動くための適正な車両運動特性を走行実験等により調べた結果をもとに、望ましい車両特性を実現するための4WS制御則についてサスペンション特性をも考慮して理論的に導出する。さらに実用的な制御関数の検討を行ない、その効果をシミュレーション計算と実車走行実験により確認したのでその内容を述べる。 第4章では、操舵角フィードフォワード比例とヨーレイトフィードバックによる動的補償制御を適用した4WS車について、タイヤ非線形領域における操舵応答安定性を解析する。横加速度を伴う旋回状態での4WS車の運動を検討するため、左右輪荷重移動に起因するタイヤ非線形特性およびサスペンション特性を考慮した運動方程式について定常円旋回からの摂動を考えることにより近似的に線形化して簡易的な理論解析を試みる。その結果、タイヤ、懸架系特性および4WS制御則が旋回時の操舵応答安定性に及ぼす影響を把握するのが容易に可能になった。この解析法により、懸架系特性を考慮して導出したヨーレイトフィードバック式4WS制御則は、車両の自律安定性だけでなくタイヤ非線形領域における操舵応答安定性の改善にも有効であることを検証する。 第5章では、前後輪タイヤのステア角とキャンバ角の両方を協調させて能動制御する方法を提案し、このタイヤ姿勢角の動的補償制御は車両の操縦性・安定性向上を図れることを理論解析とシミュレーション計算により明らかにする。特に横加速度を伴う旋回運動時において、ステア角制御のみの4WSよりも操舵応答安定性に対する効果が顕著であることを示す。 第6章では、タイヤ姿勢角制御を適用した車両の制動駆動を伴う旋回運動時における制御効果を理論解析とシミュレーション計算により明らかにする。理論解析では、準定常的な取り扱いにより簡略化された非線形運動方程式を導き、円旋回運動時の操舵応答安定性に及ぼす前後向力や横向力の影響を調べる。また前後加速度や横加速度の大きさに応じてタイヤ姿勢角を制御する方法を検討し、適正な制御則を用いれば操縦性・安定性の向上とともに通常走行領域での姿勢角制御量の低減が図れることを示す。 第7章では、本研究の成果を総括するとともに今後の課題について述べる。 なお、第3章の内容は日産自動車(株)における共同研究の成果をまとめたものである。 |