養育態度に関する指標として、間食の与え方、就寝時間、テレビ(ビデオ)視聴時間、母親が子どもとゆっくりすごす余裕があるかどうかについての4つの設問を選び、発達に関する設問との間でクロス集計を行った結果、望ましい間食の与え方の場合、就寝時間が9時台以前の場合、テレビ視聴時間が3時間未満の場合、母親の余裕がありの場合に発達項目の通過率が高い傾向が認められた。さらに、対象児の発達の状況を総合的に把握するため、発達に関する設問について主成分分析を行い、主成分の抽出を行った。発達全般を示す第1成分について主成分得点の比較を行った結果、良好な養育態度の場合に得点が高かった。一方、3歳および5-6歳の粗大運動発達を示す指標(第2成分)については、良好な養育態度の場合に得点が低かった(図1)。

　健康面に関して、問題行動や習癖および事故や疾患の既往に関する設問と養育態度との間でクロス集計を行った結果、良好な養育態度の場合は、問題行動や習癖の有訴率が低く、入院や事故および疾患の既往が少ないことが明らかになった。

表1.養育態度と環境要因の関連

　環境要因として、母年齢、母親の就労、母親の健康状態、父親の職業、父親の育児参加、住居形態、家族形態、きょうだい関係、昼間の保育者、託児の状況、同年齢の友達の有無、居住地域の12項目を選び、養育態度との関連の検討を行った(表1)。間食の与え方や母親の気持ちの余裕には、家族形態や昼間の保育者との関連がみられ、3世代家族や昼間の保育者が祖母の場合、すなわち祖母の育児への関与がある場合に、間食の与え方が望ましくないものや母親の余裕がない割合が高かった。就寝時間や母親の気持ちの余裕には、母親自身の健康状態との関連が認められ、母親が心身健康な場合に、就寝時間が早く、気持ちに余裕がみられた。生活リズムに関連する養育態度(就寝時間とテレビ視聴時間)においては、児年齢によって影響の仕方が異なる要因が認められた。例えば、夜10時以降に就寝するものの割合が有意に高かったのは、1.6歳では昼間の保育者が母親の場合や託児なしの場合であるのに対して、3歳以上では、昼間の保育者がその他の場合、保育所に通所している場合であった。すなわち、3歳以前では、子どもの生活リズムのあり方が、施設保育の場合に良好であり、3歳以降では家庭保育の方が良好であることが示唆された。

図2.主成分得点と環境要因(3歳・発達全般)

　子どもを取りまく環境要因と発達や健康状態との関連についての検討を行った。各設問間の関連をクロス集計で検討するとともに、先に用いた主成分得点を外的基準とし、環境要因12項目を説明変数として、数量化I類による分析を行った。

　3歳と5-6歳の発達全般(第1成分)に関する主成分得点において、重相関係数が0.5以上の分析結果が得られた(図2)。3歳および5-6歳の分析結果において、最も影響力が大きかったのは母親の健康状態であり、次いで友達の有無であった。母親の健康状態が心身健康の場合と同年齢の友達がありの場合が、得点の上昇に寄与していた。

　託児の状況は、年齢による関与の仕方の違いがあるものの、発達への影響力が比較的大きく、3歳までは保育所や幼稚園における施設保育が子どもの発達や生活習慣の自立にとって促進的であることがわかった。反対に、5-6歳では、保育所での保育や、母親の就労はネガティブな影響を与えていた。

　健康面に対して影響を及ぼしていると考えられる環境要因は、母親の年齢、きょうだい関係、母親の健康状態、母親の就労などであった。母親の年齢が20代以下の場合には、問題行動や習癖の有訴率や事故および疾患の既往率が30、40代に比べて高く、若い母親の場合に子どもの健康管理が未熟であることを伺わせる結果であった。きょうだい関係では、食事の心配や入眠時の癖の有訴率はひとりっ子や長子で高く、末子や中間子(上下にきょうだいがいるもの)の場合に感染症の罹患率が高い傾向が認められた。母親の健康状態が心身健康の場合に、習癖等の有訴率や入院・事故の経験率が少ない傾向が認められた。また、母親が有職の場合、昼間の保育者がその他の場合および託児先が保育所の場合に、感染症の既往率が有意に高く、入院や事故および誤飲の経験率やう歯罹患率も高い傾向が認められた。すなわち、家庭保育に比べて施設保育の場合には、身体的な健康状態が損なわれやすいことが示唆された。

図3.主成分得点と養育環境要因の関連(3歳)養育態度と環境要因の関連は、P<0.05の有意差の認められたものを*で示した