原発巣の性状より転移の発生頻度を検討した。外科的切除例は切除標本より長径・短径・深達度を計測した。部位は口部舌を前・中・後と分けてその主部位・進展範囲を臨床所見より分類し、併せて中咽頭・口腔底などへの浸潤の有無について考察した。深部浸潤については病理組織学的に粘膜内・粘膜下・筋層内とし、筋層浸潤は5-6mmを超すものを深部浸潤とした。また脈管侵襲の有無・神経周囲浸潤(perineural invasion)の有無についても検討した。

　頚部リンパ節転移を生じた症例の予後について検討した。頚部郭清術施行194例の転移の部位・個数などについて検討した。

　頚部リンパ節転移の状況や術後経過・予後について比較検討した。

　頚部リンパ節転移に対する手術術式の術後経過・予後を比較検討した。

　5年累積生存率に関してはStageIは86.1%、StageIIは68.3%、StageIIIは56.1%、StageIVは35.6%であり、全症例では73.3%という結果であった。原発巣のStage別では、T1 84.6%、T2 66.4%、T3 49.0%、T4 39.3%であった。転移リンパ節のStage別では、N0 72.2%、N1 58.1%、N2 33.3%、N3 0%であった。

　また、原発巣の治療法ごとの予後について外科的切除と放射線療法を比較すると各ステージ・原発巣進度別の5年生存率は差が認められなかった。

　病理組織学的頚部リンパ節転移の検討は頚部郭清術施行194例について行い、転移リンパ節数0個症例の5年生存率では、83.0%、転移数1個では、56.9%、転移数2個では、50.0%、転移数3個では38.1%、転移数4個以上では14.3%であった。

　原発巣の条件をそろえるためT2症例に限ると転移数0個は100%(例数が少ないので経過観察例を含めて87.0%)、1個は69.2%。、2個は63.2%、3個は27.3%、4個以上は0%という結果であり、3個以上は5%以下の危険率で有意に予後不良であった。

　転移部位と予後の関係は、上深頚・顎下部の転移と中深頚部あるいはオトガイ下の転移を比較すると5年生存率は前者が45%であるのに対し後者は32-35%と有意差はないものの後者が不良な傾向が認められた。下深頚部・後頚部・鎖骨上窩の転移症例はいずれもきわめて予後不良で5年生存率は0-10%であった。ただしリンパ節転移個数はいずれも複数(3個以上)であった。

　転移陽性部位の数と予後の関係は複数が単数より明らかに予後不良であった。

　頚部郭清術を施行した症例は194例であり、治療態度より見た頚部郭清術の内容は、臨床的頚部リンパ節転移が存在する症例に対し施行された治療的頚部郭清術が142例であり、その術式として根治的頚部郭清術が117例、保存的頚部郭清術や部分的頚部郭清術が25例であった。一方予防的頚部郭清術は52例に施行され根治的頚部郭清術も初期に10例施行されているが、42例は保存的であり、特に36例は上頚部郭清術のみであった。

　術式別の予後と、再発部位について検討比較した。結果は、根治的頚部郭清術例は5年生存率は47.2%であったが、保存的・部分的頚部郭清術例は64.2%と予後は良好であった。病理組織学的転移リンパ節陽性の症例141例に限って予後をみると、全体の5年生存率は41.9%であったが、根治的頚部郭清術施行例は41.4%であり、保存的・部分的頚部郭清術施行例は43.3%と同様の結果であった。

　両群間に頚部リンパ節転移の進行度に差があることが予想されるため、そのバイアスの尺度として病理組織学的頚部リンパ節転移の個数を検討した。その結果、根治的頚部郭清術施行例では転移リンパ節1個が37例(33.3%)、2個25例(22.5%)、3個17例(15.3%)、4個以上32例(28.8%)であったのに反し、保存的・部分的頚部郭清術施行例では転移リンパ節1個が14例(46.7%)、2個9例(30%)、3個4例(13.3%)、4個以上3例(10%)であり、転移リンパ節個数が予後良好と考えられる2個以内の症例が多い傾向にあった。以上より両群間は頚部リンパ節転移の進行度に差があり、有意差検定は無意味であると考えられた。

　術式別の再発症例の検討を行った。明らかな原発巣再発・遠隔転移を除き頚部中心の再発をきたした症例をみると、根治的頚部郭清術施行例では、頚部術野内・周辺部再発が14例(11.2%)副咽頭間隙7例(5.5%)、舌下部5例(3.9%)であるのに対し、保存的・部分的頚部郭清術施行例では、術野内再発が1例(1.5%)、副咽頭間隙3例(4.5%)、舌下部2例(3.0%)と術野内再発が保存的・部分的郭清術例で少ない結果となっており、保存的・部分的郭清術で当初予想された術野内・郭清部領域周辺からの再発はむしろ少ない結果となった。

　予防的頚部郭清術の適応が問題となるT2症例において、転移の出現頻度及び予後を治療方針ごとに算定し、検討した。

　対象症例は総数146例であり、初回治療的頚部郭清術を施行した症例は17例であった。ほかの129例はすべて初回治療時にN(-)と判断された。初回予防的郭清術を施行したのは23例であり、いずれも原発巣を頚部とともにen bloc切除した例である。頚部の処理は通常supraomohyoidal neck dissectionにより保存的に行っている。その他の106例は初回治療時頚部に触れず、原発巣のみを組織内照射したり口内法による切除で治療し、頚部はwait&watchの方針として経過観察中に明らかな後発転移が出現した場合に治療的頚部郭清術を行っている。

　初回治療的頚部郭清術施行例は転移リンパ節陽性症例は17例中14例(82.4%)ときわめて高率である。この群の予後は5年生存率で47.1%と不良であり、頚部リンパ節転移を有する症例の予後が不良であることと一致する。しかしその予後を予後決定因子である転移リンパ節個数ごとに検討してみると、転移個数0個は66.7%、1個で80.0%、2個で66.7%と良好であるのに比較して3個以上は0%ときわめて不良となっている。

　予防的頚部郭清術を施行した群においては、23例中転移リンパ節陽性症例は7例であり、30.4%が潜在的転移陽性であった。5年生存率は78.3%であった。転移リンパ節個数ごとに予後をみると、0個で5年生存率は87.5%、1個では75.0%、2個は100%、3個以上で0%であった。転移を有した症例からみると7例中4例が生存する結果で5年生存率は57.1%であった。

　頚部経過観察群は106例中に49例と46.2%の症例において頚部リンパ節転移を生じ予防的頚部郭清術施行例と併せて129例中56例(43.4%)の多数に潜在的・後発頚部リンパ節転移を生じたことになる。しかし経過観察例において予後は全体においては5年生存率は67.6%と予防的頚部郭清術とほぼ同等であった。転移リンパ節個数ごとに予後をみても0個で100%(経過観察して頚部再発の認められなかった症例を転移0個とすれば84.2%)、1個で64.7%、2個で60.0%と良好であり、3個以上では17.6%と予後不良であった。個数別の予後の分布は治療的頚部郭清術施行例、予防的頚部郭清術施行例と全く同じ傾向であった。

　また各群において頚部リンパ節転移の個数の分布に差がないかを検討した。治療的頚部郭清術施行例では1個が35.7%、2個が21.4%、3個以上が42.9%であり、予防的頚部郭清術施行例では、一個が57.1%、2個が14.3%、3個以上が28.6%であった。後発転移・経過観察例では1個が34.7%、2個が30.6%、3個以上が34.7%であり、予防的頚部郭清例の症例数が少ないため明らかではないが、予防的郭清例の転移数が少ない傾向であった。他の2群の間には大きな差を認めなかった。

　初回時に治療的頚部郭清術を施行した症例が予後不良であるが、予防的郭清術施行例・経過観察例の予後は良好で両群間には差を認めない。転移陽性例のみに限ってみると、初回時治療的郭清術例・予防的郭清術例・経過観察例の3者は殆ど差がなく5年生存率は40-50%であった。

　頚部郭清術施行後の再発に関してその部位を検討した。明らかに原発巣であったものが16例、原発巣を含めて頚部に認められたもの10例、遠隔転移が16例あった。