本書は、農村に広範に存在した織物業の展開過程の分析を通じて、19世紀に入る頃から第一次大戦期を経た1920年頃までの間、日本経済は「在来的経済発展」と称されるべき経済発展のパターンを、その発展過程の内に含んでいたことを明らかにすることを課題としている。第I部では、発展型(埼玉県入間地方)、衰退型(富山県新川地方)および再編型(大阪府和泉地方)のタイプの異なる三つの個別生産地域の比較検討を中心に、幕末・明治前期の綿織物業の再編過程の論理が明らかにされる。第II部では、第I部の検討を受けて、入間地方をフィールドに、明治中期〜大正期における「問屋制家内工業」経営の固有の構造と展開の論理が検討されている。 その作業によって明らかとなった織物業の展開過程は、以下のようにまとめられる。早くは近世前期から商品生産として展開を始めた綿織物業は、18世紀後半から19世紀初頭にかけて、各地に多様な生産地域の展開をみるようになった。しかし、幕末開港とそれにつづく明治維新の制度改革のもと、綿織物業をとりまく経済環境は大きく変化し、綿織物業は変動を経験することとなる。それは、なによりも各生産地域の動向の差異として現れた。生産を発展させる地域や、新興生産地域の勃興の一方で、開港前には有力な地位にあった生産地域が衰退する事例が少なくない。生産地域の軌跡を分けた直接の要因は、外部環境の変化-市場の拡大と新たな織物原料(輸入綿糸)の登場-への対応力の有無である。それは開港前の流通・生産構造の差異を反映するものでもあった。在地商人の活動力に主導され、輸入綿糸の導入と販路開拓を実現した生産地域は、輸入圧力を吸収する綿布市場の拡大を背景に、在地商人層を基軸とする流通過程に「家内工業」による生産が結びつく形態を維持したまま、1870年代後半のインフレ期にはおしなべて生産拡大の方向を示すこととなるのである。 それに続く松方デフレとそこからの景気回復期に、在来織物業は新たな展開を示した。在村の織物仲買商の営業転換の形で問屋制家内工業形態の一般化が始まるのが、この1880年代であった。織物市場の急速な縮小とその後のすばやい拡大の中で、問屋制家内工業形態による「家内工業」の組織化は、生産地域間の市場競争に耐え抜くための不可欠の生産組織の位置を占めることとなる。これに地域内集散地の確立、織物集荷圏の整序、金融機関の設立など、地域内の流通構造の緊密化が伴い、また同業者団体も結成されることで、織物生産地域は「縦」「横」両面において組織化された「産地」として、織物国内市場での「産地間競争」に対処することとなった。この「問屋制家内工業」形態を基盤とした「産地間競争」の展開が、日露戦後期における変容-一部産地における力織機化の進展とそれに伴う「集中作業場」形態の一般化-を含みつつ、基本的には1890年代から1920年代に至る時期、紡績会社による兼営織布を除く日本の綿織物・絹綿交織物業の発展の構造をなしていたのである。 以上の過程は商人、小農家族、そして問屋制をキー・ワードとして把握することができる。幕末・明治前期における織物生産地の盛衰-「再編成」-には、商人活動-特に19世紀に入って活発化した、いわゆる「幕藩制的市場構造」の枠外におけるそれ-がポイントとなっていた。その中では新興集散地問屋の活動の重要性もあげられるが、それにもまして、織物生産地域の内部に存在する在地商人層の活動の意義が注目される。その意義は製品(織物)流通、原料(綿糸)流通双方の局面で指摘することができる。農村内において農家副業として生産された織物は、その発展を促す広範な需要との出会いを、直接にはこれらの商人層の積極的な販路開拓活動を条件として確保していた。他方、「再編期」において生産地域の盛衰に決定的な影響をあたえる輸入綿糸の導入過程でも、在地商人層が主導的な役割を担っていた。開港前の綿糸流通においては、全国的な流通機構は存在しておらず、開港場から織物生産地域への流通は、新たな流通ルートの形成を意味している。そのようなルートが形成されるには、輸入綿糸に関する情報を手にすることができ、かつ織物生産の輸入綿糸導入の意義を認識しうる主体が必要であり、そのような条件を備えているのは在地商人の他には想定しがたい。織物生産の現場である農村から生まれ、そこでの織物生産の展開に直接の利害関係をもつこれら在地商人層こそが、原料・製品市場の形成を担う直接的な主体であった。その活動が、綿織物生産地域をして、輸入綿製品の流入を含む幕末・明治前期の外部環境の大きな変化へ対応することを可能とした。さらに1880年代に本格化する問屋制家内工業形態の出現も、その経営主体の給源は、在村の仲買商を中心としたこれら在地商人層にあったのである。 他方、織物の生産活動の主たる担い手は、この間、一貫して小農家族であった。小農家族の営む織物生産は、「家内工業」として農家世帯内での労働需要と労働供給の構造的連関の裡に組み込まれている。必要農業労働量と世帯構成員との不整合は、世帯内に燃焼度の低い労働力を発生させるが、その度合いは、必ずしも放出可能な一人分の労働力に一致するとは限らない。季節的な労働需要の変動も、恒常的な過剰労働力の発生には制約となるものであろう。また、家事労働にみられるような、非定型の世帯内労働需要の存在は、過剰労働力が世帯内に存在したとしても、それを定型的、定量的な労働需要に振り向けることを、ロスの大きいものにしていると考えられる。このような制約下にあって、世帯内での労働需要を調整しているのが、特に女子による世帯内での"多就業"であった。「家内工業」は、その就業形態の特色-労働力支出の空間的、時間的な拘束の弱さからくる可変性-から、この"多就業"が必然化せざるをえない労働力に適合的なものであったと考えられる。農家世帯は「家内工業」を、その固有の就業形態故にその就業構造の中に組込んでいたのであり、そのことによって、農家世帯は、より効率的な世帯内労働力の配分と動員を計っていたと考えることができる。「家内工業」への就業は、農家世帯自身の再生産「戦略」の一環と捉えられる。 1880年代以降、織物生産の発展を担うこととなる「問屋制家内工業」経営は、この在地商人と小農家族の結合によって成立した形態であった。準備工程を問屋制経営が自らの裁量のもとで行い、原料糸供給と織物集荷を組み合わせたこの形態は、製品の品質管理や品揃の面で、深化・激化する市場競争へ対応する有力な手段であった。しかし、一方で、問屋制経営は、それまでの買い集めによる集荷形態を基本とする経営のあり方にくらべ、原料在庫をかかえ、かつより大きな販売リスクを背負うこととなった。労働力の調達も労働供給側の事情に規定されており、そのことが在庫負担をさらに膨らませることとなる。原料糸の着服や、製品納期の遅延も、経営にとっては大きな問題であった。問屋制経営はこれらの経営問題の克服の上に展開されていた。財務的な問題については、本書で対象とした滝沢熊吉家の場合は自己資金によっていたが、地方銀行の設立に帰結する地域内での金融機構の形成と整備も、問屋制経営を支える条件となった。また問屋制経営の深化-織物の重量管理や納期管理-が、問屋制経営に固有の賃織「管理」問題の克服に寄与していたことも滝沢家の事例から確かめられる。さらに、そのような「管理」を支えた条件として地域性の問題が論点として浮かび上がってくる。滝沢熊吉家の場合、賃織の分布は、自らの居住する村を中心に広がり、発注量の拡大のなかで、それは地理的な凝集性を強めていた。取引年数からみても、比較的長期の取引関係を形成している。賃織農家が地域に固着する存在であり、それを組織化する滝沢家自身も、そのような地域社会に密着する存在であったことが、問屋制経営の持続的な展開を可能とした条件であったと考えられる。敷衍すれば、日本における問屋制経営の存続・展開は、労働側にとどまらず、経営側も農村に密着した主体であったこと、そしてそのような経営主体が、多くの農村から輩出していた点に支えられていたといえよう。それはまた、原料供給によって資力の乏しい農家にも織物就業の機会を拡大する機能をはたすとともに、製品の需要期と農閑期との時期的なズレを埋め、農家世帯の再生産「戦略」にもとずく就業選択の余地を確保していたのである。近代日本の問屋制家内工業は、問屋制経営と小農家族の双方の経営論理が結合したところに成立し、経営管理の深化と、それを支える地域における社会関係を基盤に、そこで生じる摩擦を処理・克服することによって、展開していたのである。 この過程は、市場関係の形成とそれにたいする家族経済の対応であり、産業組織としての問屋制形態の経営発展は、その過程の深化のなかに位置づけられるものである。本書では、この「問屋制家内工業」形態の形成に帰結し、かつ、その存続と発展を支える論理を、近代的な工場・企業の成立に帰結する「近代的」な経済発展とは区別される「在来的経済発展」のパターンと結論づけた。このように、複線的な発展過程を捉える視角こそ、近代日本経済の構造的な特色を解明する鍵となるのである。 |