情報化と世界化が一般化したいわゆる情報化時代の中で都市をある価値に向かって誘導したり、そのプロセスを制御したりすることが出来るという観点があるとすれば、それを情報化時代の都市計画と呼ぶことが出来るであろう。従来の即物的かつスタティックな都市計画論に対し、論者はこのような認識に立ち情報都市を情報を媒介にダイナミックに制御誘導し、形成成長させていくことが可能であり、その方法論の確立が重要であり、それが今後確立されるべき都市計画論であると考え、過去30年間の間の与えられた都市計画の実践の中で、仮説構築、実験的展開、結果の分析を繰り返した。その仮説的都市計画論をコンベンション都市戦略論として、ここに展開を試みんとするものである。

　1970年代初頭のジャンボジェットの就航以来、世界はいわゆる大交流時代へと大きく変革の歩を進めた。世界中の、特に先進国の市民やビジネスマン、学者、その他あらゆるジャンルの人々にとって誰も思いついた時に、世界のどこへでも行って、どういう人とも会って意見交換が出来る状況が作り出された。この状況は、その後の30年間驚異的なスピードで進展した。いわゆるフェイスツーフェイスの情報交換の大規模な一般化ということである。このことはテレビが社会にもたらした効果、はたまた現代の通信衛星、パソコン、インターネットが社会にもたらした効果以上の大きな変化をもたらした。人々が思考法や価値観のみならず、ライフスタイルやビジネスのスタイルを大きく変革することになった。解決すべき課題やテーマがあれば、それに関係した人々が世界中から集まって一堂に会する、そして議論をし、解決案を共有し、散会するといったことがいわゆるコンベンションと呼ばれるビジネス様式として確立してきた。先進国サミットに代表にされるような世界の枢要人物10人(随行やプレスを含めれば1万人規模)といったような超高集約度のものから、エイズ対策のための世界会議のような10万人規模のもの、コンピューター業界のように裾野の広い業界を背景にした30万人規模のコムデックス(コンピューター・ディーラーズ・エクスポジション)のような大規模トレードショー、自動車ショーのように一般消費者も巻き込んだ100万人〜200万人規模のパプリックショーに至るまで、多様な展開が見られるようになった。そのようなコンベンションの開催を受けとめる施設としてのコンベンションセンターの概念も確立し、巨大なコンベンションセンターを持ち、恒常的にコンベンション開催をすることによって、それをその都市の経済活動の中心に据えるコンベンション都市が確立してきた。

　情報化時代は社会による情報消費のされ方が著しく早い。そしてその情報消費のスピードが年々加速されている。情報は常に大量に消費されてしまうので、新しい情報が次々と創造されなければならない。情報創造のマスプロ化、計画化が必要とされてくる。それが理論的に可能か、計画的に情報創造などということが都合よくできるか、という議論は常に課題として残っているが、とりあえずあるテーマについてその世界の枢要な関係者が集まり交流するコンベンションという様式は有力な情報創造の手段であることは経験的にわかってきた。コンベンションの情報創造に果たす役割への認識は着実に定着してきた。コンベンションの情報生産性を高める新ノウハウの開発も次々となされた。より精密な情報創造マシーンとしてコンベンションが確立し、それを支える新たなプロフェッショナルやスペシャリストたちの存在がクローズアップされるようになった。また併行してプロフェッショナルとしてのコンベンション都市の存在が浮かび上がってきた。

　コンベンションが開催され、コンベンションに参加する大勢の客がその都市を訪れる。彼らは張りつめた学会、会議、商談の少しの間や、あるいは、その後に解放された気分になりたいがために、ダウンタウンの魅力スポットを訪れたり、開催地周辺の観光地に繰り出す。いゎゆるアフターコンベンションである。ドイツのハノーバー・、メッセのような巨大メッセ周辺の観光地は、それだけで1年分の稼ぎをするとまで言われている。観光地のハイシーズンにコンベンション開催期間がぶつかっては観光地はせっかくの商機を失うことにもなりがねない。本来の観光地のオフシーズンにコンベンション開催期間をセットするという知恵が生まれる。この関係、つまり観光が先か、コンベンションが先かという関係を突き詰めていくと、コンベンショシ客が一般観光客よりはるかに客単価が高い、つまりコンベンション客一人当たり消費額は一般観光客のそれの10倍程になるという事実が重要な意味持ってくる。つまり、主導権が徐々にコンベンションにとられてきているのである。こういった議論とその経験からコンベンションが周年フル稼動し、観光を潤す役割を持つというところにまで立ち至るのである。

　多くの大規模なコンベンションが時代の価値を先取りし、新ビジネスや新産業がそこから生まれ出る新産業創造のるつぼとしての機能をはっきりと持ちはじめてきた。新ビジネスにありつきたい人はそれ故、自分に関心のあるコンベンションには必ず参加して、その業界の動きやトレンドを知り、そこを支えている人々と知己を得ようとする。アメリカ経済の再生にコンベンションが極めて重要な役割を果たしてきたことは、周知の事実なのである。事実コンベンションの一つのサービスとして、有料でどんな人とでも対等な形で引き合わせるというビジネスが存在しているのである。ベンチャー企業の社長の中には、大学生はおろか、高校生、中学生もいる。そんな社長たちが三つ揃いのスーツを着てエスタブリッシュされた老舗の世界企業の社長と全く対等に握手をし商談をする。そして対等にブースを設けて頑張っているところはさすがである。

　1970年代後半から始まった、アメリカを中心としたコンベンションのフィーバーは、今や世界的なものとなっている。世界のどの都市もコンベンションを抜きに語られることはない。アジアやヨーロッパ、あるいはオセアニアもアメリカが開発してきたコンベンションのノウハウ導入に余念がない。コンベンションセンターといった巨大施設の設計や運営や資金調達、そしてリスクマネージメントのノウハウも確立してきた。どういう性格のどういうねらいを持ったコンベンション都市を目指すのかといったコンベンション都市戦略も多様な事例が出そろって、それぞれが極めて高い魅力を備え競い合っている。コンベンション産業も裾野が広がってきた。どの都市の行政当局も、商工会議所も議会も自らの都市を、コンベンション都市としてどのように性格付けていくかの議論に余念がなく、強力なコンベンション・ビューローづくりにまい進している。スペシャリストとしてのコンベンション・プランナーやコンベンション・オーガナイザーという高度な知的職能も大きく育ってきている。

　コンベンション都市戦略はその知識集約度が大いに高まってきている。アメリカを見ると、リゾート都市の強化をコンベンションではかろうとするもの、ハイテク都市強化のための布石としてのコンベンション都市化、メディカル産業都市強化あるいはバイオ産業都市強化のためのコンベンション都市化等、多様な展開が見られる。ヨーロッパを見ると、EU統合といった歴史的経済地理の激変という大混乱の中で、どのように各都市が生き残るかといった、サバイバルゲームが展開されているがその中でコンベンションのノウハウが枢要な位置を占めている。アジアを見るとシンガポールや香港、あるいはマレーシアのように、コンベンションを国家経済戦略に据えて成功をおさめているところも出てきている。

　幕張メッセの登場は、欧米の先進コンベンション関係者を驚かしめた。コンベンションを中心に、数兆円規模の民間投資を集結した新都心をわずか5年足らずの短時日に立ち上げるということは論者の独自の仮説であり、理論であり、戦略である。コンベンションを日本の新しい都市づくりのトレンドにし、コンベンションセンターの資金調達の新しい法律である民活法づくりもしてきた。それらの全プロセスを通して見聞きし、考察してきたこと、事業の実現プロセスのレビューから得られたことも整理した。